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利便性より安全性、快適性を重視する傾向、コロナ禍で変わった住まい選び

2020.10.03

Withコロナ時代の生活様式”New Normal”における「これからの住まい」

コロナ禍により、住み替えに関する価値観や住まいのニーズが大きく変化している。そこでデベロップジャパンは自社調査を実施し、住環境に求められるニーズおよびこれからの住宅販売における影響を分析したレポートを発表した。

35%の人に、住み替え意向の高まり

新型コロナウイルスの影響を受ける中で、住み替えの意向が高まったか否かを調査したところ、35%の人が高まったと答えている。特に、1人暮らし、夫婦のみおよび小学生以下の子供をもつ世帯において、意向が高まる傾向がみられた。(図1)

住まい選びでは、「利便性」から、「居住空間の快適性」「安全性」を重視する傾向に変化

住まい選びで重視するポイントについて、コロナ影響前と後を比較した。外出自粛が続く中で、リモートワークの普及が進み、自宅で仕事とプライベートを両立できる環境への要望が高まっている。

また、災害対応への意識が高まり、職場からのアクセスや商業施設の充実へのニーズはやや下がり、家族や親せきが近くですぐにサポートを受けられることや、医療体制が充実していることに重きを置く人が増えている。(図2) コロナ前は駅の近く、職場まで遠くないという「利便性」が重視されたが、生活が「普段から、家で過ごす」イメージへと変化したことを示す。

64%の人に、住み替え活動の影響があった

緊急事態宣言が出される中で、外出の自粛やモデルルームの休館などにより情報収集や手続きができず、住み替え活動を進められなかった人が64%にのぼった。(図3)

住み替え活動にオンラインは積極的に活用していきたい

オンラインツールへのハードルも下がり、内覧や相談などに活用することに積極的な意見が見られる一方で、最終意思決定においては、自身の目で確かめたいという声が多かった。(図4) 感染症予防への意識が高まる中、興味のある物件はオンラインで可能な限りの情報を収集し、現地内覧するものを絞り込むことで、効率的に住み替え活動を行う行動様式が浸透していくことが考えられる。

調査概要 

構成/ino

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