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製造業に次いで「高ストレス者」の比率が高い業界は?

2020.10.06

仕事をする中で大なり小なり「ストレス」はかかってくるもの。多くのビジネスパーソンがストレスと向き合わなければならないが、比較的「高ストレス者」の割合が高い業界も存在する。

今回、情報基盤開発は2019年実施の962事業者・約15万3000人の回答結果から業種別ストレス平均値を算出した。調査の結果を抜粋してお届けしよう。

「高ストレス者」が集中している業界

分析の結果、2019年度に実施されたストレスチェックでは「同業種内では全体的に女性よりも男性の方が高ストレス者の割合及び総合健康リスクが高い傾向」にあることが分かった。

2017年・2018年度業界平均値(弊社調べ)においてもこの傾向は確認されている。この結果から、日本全国において就労の現場で「男性の方がより肉体的・業務的に高負荷の業務にあたる」ケースがいまだ一般的なのではないかと推測できる。

また、E. 製造業/M. 宿泊業,飲食サービス業の従事者については、男女共に高ストレス者の割合及び総合健康リスクが高く出ている。

さらに、業種別に見ていくと、男性の高ストレス者の割合が15%以上を占めたのは、

E. 製造業

G. 情報通信業

I. 卸売業,小売業

M. 宿泊業,飲食サービス業

P84-85. 保健衛生、社会保険・社会福祉・介護事業

一方で、女性については、高ストレス者の割合が15%を超える業種は

E. 製造業

M. 宿泊業,飲食サービス業

の二種類だった。

総合健康リスクについては、ほとんどの業種で全国平均の100前後に納まる数値が見られている。健康問題発生リスクが全国平均より10%高いと推定される業種(全国平均100を10上回っている業種)はE. 製造業のみという結果になった。

男性で総合健康リスクが100を超えたのは、

E. 製造業

H. 運輸業,郵便業

I. 卸売業,小売業

M. 宿泊業,飲食サービス業

P83. 医療業

P84-85. 保健衛生、社会保険・社会福祉・介護事業

Q. R.複合サービス事業・ 公務(他に分類されないもの)

T. 分類不能の産業

女性では総合健康リスクが110を超えた業種は見られなかったが、E. 製造業、H. 運輸業,郵便業では、比較的高い数値が出ている。

従業員数別では、中小企業にあたる50~99人、100~299人レベルの企業は比較的総合健康リスクが高くなるが、高ストレス者割合では小規模・大規模である~49人、1000人~レベルの企業で高まるという傾向が見られる。

全体を通して見ると総合的に健康リスクは100前後に納まる業界が多く、就労環境の改善が現れていると考えられる。

また、2019年度も「高ストレス者の割合が高いにも関わらず総合健康リスクは低い」という、通常想定される結果とは逆の関係性が生じた業種が見られた。今後、さらなる要因の特定のため、現在主に用いられている高ストレス者の定義づけや総合健康リスクの算出に追加して別の検討方法を模索していく必要があるだろう。

今回公開した2019年「業界平均値」データは、同社サービス「AltPaperストレスチェックキット」を2019 年中に実施した事業者を対象に、集団分析結果の提供の承諾を個別に伺い、同意した事業者のデータのみを用いて分析を行なった。2019 年 12 月末日までに当社で集計を完了した 962 事業者の男性 84,328名、女性 68,806 名、計153,134名のデータが含まれる。※2019年単年の「AltPaperストレスチェックキット」導入事業者数は約1,800社、受検者数は約30万人

構成/ino.

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