2021年7月23日から8月8日まで開催が予定されている東京五輪。しかし、依然として新型コロナウイルスの世界的流行が続いているため、「本当に来年開催できるのか？」と疑問の声も根強い。
そこで今回、株式会社ブレインパッドが取り扱うマーケティングリサーチツールのSNS分析機能とアンケート機能を活用した、アメリカ・中国を対象とした、「東京五輪に関する意識調査」が行われたので、その結果を紹介していきたい。
米中ともに約半数が東京五輪の開催を希望、中国のほうが「訪日観戦」への意向が強い
各国で新型コロナウイルス感染症の拡大が続く中、今回はアメリカと中国という二つの大国を対象に調査を実施し、18歳以上の男女2,051人から回答を得た。その概要は、以下のとおり。
●米国の48.4%、中国の46.8%が、「2021年に東京五輪を開催してほしい」と回答した。（図1）
（図1）
●「東京五輪のために訪日したいか？」との質問に対する、「はい」「多分（訪日したい）」との回答は、米国21.0%、中国58.4%となり、大きく差が開いた。（図2）
（図2）
●東京五輪の開催にあたり配慮すべきことを問う質問に対しては、アメリカは「選手の感染対策」（30.5％）、中国は「観客の感染対策」（28.7％）が最多の回答となり、訪日観戦意欲の高い中国は、観客の感染対策に対する関心が高いという納得しうる結果となった。（図3）
（図3）
日本国内の感染拡大に対し、米中ともに3割以上が「非常に深刻」と認識
続いて、東京五輪に対する意識に大きな影響を与えているであろう、日本国内の新型コロナウイルス感染拡大の状況に関しても、意識調査を実施した。
●日本国内の新型コロナウイルス感染拡大の状況を、どの程度深刻と捉えているかという問いに対し、「非常に深刻」との回答は、米国37.9%、中国29.2%となった。一方、「深刻ではない」との回答（グラフ内1～2の合計）は、米国17.5%、中国29.1%となった。（図4）
（図4）
●日本の感染状況をどのような情報チャネルから入手したかという問いに対しては、アメリカが「テレビ」（36.2％）、中国は「オンラインニュース」（29.7％）が最多の回答となった。（図5）
（図5）
●続いて、日本の感染拡大に対する認識と、情報チャネルを掛け合わると、「深刻ではない」と認識している層に比べ、「非常に深刻」と認識している層のほうが、より「テレビ」を情報源としていることがわかった。（図6）
（図6）
＜東京五輪および日本国内の新型コロナウイルス感染拡大状況に対する意識調査の実施概要＞
・調査方法 ：「Brandwatch Qriously」を活用し、50,000種類を超えるスマートフォンアプリの広告表示スペースにアンケートを配信
・調査地域 ：米国、中国
・調査対象 ：18歳以上
・調査期間 ：2020年7月2日（木）～2020年7月20日（月）
・有効回答数：2,051サンプル（米国：1,043、中国：1,008）（*3）
※調査結果は、端数処理のため構成比が100％にならない場合がある。
出典元：株式会社ブレインパッド
https://www.brainpad.co.jp/
構成／こじへい
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