新型コロナウィルスの感染拡大を受け、多くの企業において在宅勤務を中心としたテレワークが行われている。
そこで、J.D. パワーでは、日本とアメリカでのWEB会議システムの利用状況や利用者の評価などを調べ、二ヵ国の調査結果を比較した。
8割のテレワーカーがコロナ収束後もテレワーク制度継続に肯定的
仕事で利用されているWEB会議システムについて
日本では①Zoom（30％）、②Skype（25％）、③MS Teams（16％）という結果に。「Skype」と「MS Teams」はいずれもマイクロソフト社が提供するWEB会議システムで、二つを合わせると41%と最も多く、Zoom社がこれに続いている。
一方で、アメリカでは「Zoom」の利用率が48％と他と比べて突出して高く、マイクロソフト社が提供する「Skype」及び「MS Teams」を合わせた計21%に、大きく差をつけている。
WEB会議の利用端末について
WEB会議への接続端末は、日本もアメリカも「パソコン」が最も多く、日本が67%、アメリカが74％という結果だった。次いで、スマートフォン、タブレットという結果になった。
会議接続や各機能利用の難しさについて
WEB会議への参加接続の難しさについて尋ねたところ、難しかったとの回答は日本では23％（「とても難しかった」、「やや難しかった」の合計）、対するアメリカでは9％だった（「とても難しかった」１％、「やや難しかった」８％）。また、搭載機能（音声ミュート、画面共有等）の操作については、難しかったとの回答は20％（「とても難しかった」、「やや難しかった」の合計）、対するアメリカでは6％。
WEB会議システムを使い慣れているアメリカ人、不慣れな日本人といった印象だ。日米におけるユーザーのWEB会議操作に対する「慣れ」の違いが浮かび上がった。
今後のテレワーク制度やWEB会議の利用意向について
今後のテレワーク制度やWEB会議システムの利用意向について確認したところ、約８割が『コロナウィルスが収束した後も、テレワークや在宅勤務という働き方はあってもよい』と回答しており、大多数が事態が収束し普段通りの生活が戻った後でも、テレワーク制度の継続に肯定的であることがわかった。
また、約６割が『今後、社内会議はWEB会議でも問題ない』と回答しており、働き方や会議スタイルに対する意識変化が見られる。
調査概要
【日本】
調査方法 ：インターネット調査
調査期間 ：2020年4月17日～4月20日
対象者 ：1週間以内に仕事でWEB会議システムを利用した男女 477名
【アメリカ】
調査方法 ：インターネット調査
調査期間 ：2020年4月8日～4月9日
対象者 ：1週間以内に仕事でWEB会議システムを利用した男女 1,223名
構成／ino.
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