コロナショックは、世界経済にどれほどの打撃を与えているのだろうか？また、オリンピック・パラリンピックやUEFA欧州選手権など、2020年度に開催予定で延期となった世界的スポーツイベントに費やされるはずだったマーケティング予算は、どのように運用されたのだろうか？
電通イージス・ネットワークはこの度、世界的な感染拡大が続くコロナウイルスのグローバルマーケティング市場における影響と実態を調査した緊急レポート『The Reality of Recovery: A Post COVID-19 World – アフターコロナの世界、リカバリーと実態 – 』を発表した。
本調査では電通イージス・ネットワークを通じて世界36の市場でグローバルクライアントを対象にアンケートを実施し、パンデミックがそれぞれの市場でマーケティング予算や施策にどのような影響を与えたかを調査、700を超える企業回答から現状の分析が行われた。
78％がマーケティング投資を縮小！約半数が2020年度予算15％以上カット
調査の結果、回答者の78％がマーケティング投資への縮小を報告し、中でも2020年度予算の15％以上がカットされたとの回答は約半数に及んだ。
また、日本でも政府による外出自粛要請に伴いステイホームが強く呼びかけられるなど、世界中でロックダウンや強固な防疫が行われたことで、Eコマースにおけるコロナウイルスパンデミックの影響は本調査においても顕著だった。
6割のマーケターが今後長期的なEコマース需要拡大に伴うマーケティング予算増加に期待を寄せており、特に日用消費財(FMCG)、飲食料品(F&B)、自動車(Automotive)の3つの業界ではEコマースへの長期投資意欲が高い結果となった。
地域別に比較すると、EMEA(欧州・中東・アフリカ地域)では38％がEコマースを最も切迫した課題として挙げている一方、30％にとどまったAPAC(アジア太平洋地域)では僅差ながらEコマース分野における準備・対策が整っていることがわかる結果となった。
延期が発表されたオリンピック・パラリンピックやUEFA欧州選手権などのイベント用マーケティング予算は大半が他施策へ置換
ホストタウンを擁する日本でも大きなインパクトを与えた大型スポーツイベントの延期。約6割が延期となったイベント関連のコミュニケーションプランを策定していたと回答し、中でも約8割は2020年度のイベント用マーケティング予算について今年度中に何らかの置換を報告、2割強は予定していた予算全てを2021年に繰り越すと回答している。
一方で、約半数は本年度中に全額他のマーケティング施策への置換を示唆しており、パンデミックを受け強化・開拓が必要となったチャネルへの置換え予算としての利用や、新しい生活様式にフィットするマーケティング手法への投資に使われることが予期される。
アフターコロナ、withコロナ時代の新たなマーケティングの在り方へ即座に対応したグローバルマーケターが9割！
パンデミックを受け、実際にどのようなアクションを実施したのかを尋ねる調査が行われたところ、 回答者の過半数がクリエイティブやコンテンツを調整し、オフライン施策を削減・オンライン間口を拡げるなど、この機に合わせた柔軟且つ迅速な改善を施していることがわかった。
全支出を停止するという最も保守的なアプローチを選択した回答者も3割弱見受けられたものの、ほぼ同じ割合で新規マーケティングチャネルの試行やブランディングメッセージを増やすとしたポジティブな回答が得られる興味深い結果となった。
一方で、大多数が売上げの減少を最も切迫した課題として挙げており、約9割が既にリカバリープランを策定もしくは5月に開始と回答している。
ただし、Americas(南北アメリカ地域)に絞ると既にリカバリープランを策定もしくは開始と回答した割合は7割弱に止まり、他地域より若干の遅れがあることが判明し、経済打撃の大きさが懸念される結果となった。
参照：Moving into a new normal COVID-19 Global Client Survey, Dentsu Aegis Network(2020)
＜調査概要＞
調査期間 2020年4月15日～2020年4月30日／調査機関 電通イージス・ネットワーク／内容 COVID-19 Global Client Survey／回答者数701人
出典元：電通イージス・ネットワーク
構成／こじへい
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