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テレワークの環境に対する不満TOP3、3位仕事用のデスクや椅子がない、2位専用スペースがない、1位は?

2020.06.03

コロナ禍を機に急速に普及したテレワーク。しかし、いざ家で仕事をしてみると、自宅が長時間の作業には不向きな環境であることに気付かされた在宅勤務ビギナーも多いに違いない。

そんなテレワーク×住まいに関する意識調査がこのほど、株式会社リクルート住まいカンパニーにより実施されたので、その結果を紹介していきたい。

1. テレワークの実施率1

会社員/公務員1の47%がテレワークを実施しており、昨年11月調査時の17%に比較し30ポイント増加。

職種別では、「企画/マーケティング」「web/クリエイティブ系」「営業」「エンジニア」など、職場に行かずに実施可能な業務内容の多い職種での実施率が高く、昨年11月調査時よりすべての職種で増加している。

1. テレワークの実施率2

年代別では、20歳代の実施率が51%と最も高い。世帯構成別には、6歳以下の子どもと同居する既婚者の実施率が最も54%と高い状況となり、企業規模(従業員数)別では、1000人以上の大企業で実施率が62%と最も高い状況となった。

2. テレワークの実施時間割合

テレワーク実施者の29%が業務実施時間の90%以上をテレワークで実施しており、約半数が時間割合10%未満だった昨年11月時に比較し、割合の増加が見て取れる。

サービス・販売・外食系従事者は、その29%が実施時間割合10%未満であり、ライトな導入者が多い状況だ。

3.コロナ影響での実態変化とテレワークの開始時期

テレワーカー(仕事時間の10%以上をテレワークで実施している人)の71%はコロナの影響でテレワーク(リモートワーク)を開始していることが明らかに。

また、テレワーク実施者全体(仕事時間の内、テレワークで実施している割合が0%より多い人)の83%が、3月頃(学校休校宣言後)以降にテレワークを開始していることがわかった。

4. テレワークに際する不満

「オンオフの切り替えがしづらい」が35%と不満/不便を感じる項目として最も高い。

家族構成別に見ると、6歳以下の子どもと同居する既婚者では、「子供を見つつ仕事可能な環境(部屋・スペース)がない」「一人で集中するスぺースがない」を挙げる割合がその他家族構成の方に比較し高い。

※ 全仕事量の内、テレワークで実施している割合が10%以上の回答者(本調査対象)を集計
※ 各数値は小数点第一位での四捨五入値

5. テレワークの実施場所

リビングダイニング(ダイニングテーブル)で実施するテレワーカーが全体で55%と昨年11月調査時に続き最も多く、家族構成別では6歳以下の子どもと同居する既婚者が71%と最も割合が高い。

昨年11月調査時は、自宅専有部以外のカフェ/喫茶店、サテライトオフィスで実施する方がそれぞれ12%、6%いたが、今回調査ではそれぞれ2%、1%と減少傾向に。

※ 全仕事量の内、テレワークで実施している割合が10%以上の回答者(本調査対象)を集計
※ 各数値は小数点第一位での四捨五入値

6. テレワークに対する実施(現実施)自宅環境整備

昨年11月の調査時は、テレワークの実施に当たり環境整備をした人は70%いたが、今回は40%となった。

自宅環境整備の金額として、昨年11月の調査では、5万~10万が最も多かったが、今回の調査は1万円未満が56%と最も多い。

7. テレワークに対する実施(今後)の自宅環境整備意向

今後自宅を環境整備したい内容として、前回は1位が「仕事用のPC、資料置き場などの収納スペースを整えたい」だったが、今回は1位が「仕事用の部屋をつくりたい」、2位が「仕事用のデスク/椅子を設置したい」となった。

今後の消費意向金額としては、前回は5~10万がボリュームゾーンだったが、今回は1万円未満がボリュームゾーンになっている。

8. テレワークに際する自宅環境整備の実施理由

環境整備の実施理由としては「仕事の効率化」を挙げる割合が最も高い(48%)。

家族構成別に見ると、6歳以下の子どもと同居する既婚者が「子どもや家族の様子を見守りながら仕事をするため」を挙げる割合が30%と、その他家族構成の方と比較し高い。

※テレワークに際して何らかの自宅環境整備を実施した(「特に意識しての整備はしていない」以外の項目を選択)もしくは今後何らかの環境整備を実施したい(「特に整備したいとは思わない」以外の項目を選択)回答者を対象に集計, 複数回答
※ 各数値は小数点第一位での四捨五入値

9. 今後の間取り変更/住み替え意向

今後(コロナ禍終息以降)もテレワークを行う場合、 約半数が間取り変更を希望しており、「仕事専用の小さな独立空間が欲しい」と答えた割合が最も高い。

今後(コロナ禍終息以降)も引き続きテレワークを行う場合、24%が現在の家からの住み替えを希望している。

10. 今後住み替えたい住宅の希望条件

コロナ禍終息後もテレワークが継続する場合に住み替える家の希望条件としては、「今より部屋数の多い家に住み替えたい」が最も多く(40%)、続いて「今よりリビングは広くしたい、かつ個室数も確保したい(ただし個室は狭くてもよい)」(27%)と、部屋数/個室数を重視する傾向があった。

他の世帯と比較すると、同居する子どもありの世帯では「周辺に大きな公園や緑地があるところに住みたい」を選んでいる割合が高かった。また、独身/単身世帯では「通勤利便性より周辺環境重視で住み替えたい」を選ぶ割合が高かった。

11. 今後のテレワーク継続意向

今後もテレワーク継続したい人の割合は全体で84%であり、コロナの影響でテレワーク(リモートワーク)を始めた人も81%となった。

12. オンライン会議実施場所

オンライン会議の実施場所としては「リビング」が44%と最も多く、続いて「書斎」が17%と多い。

割合は少ないものの「子ども部屋」「お風呂」「トイレ」などでオンライン会議を実施している人もいることが明らかに。

13. オンライン会議実施時の服装

オンライン会議時の服装としては「休日仕様のカジュアルウェア」を挙げる割合が54%と最も高い状況にある。

「パジャマ・ルームウェア」で実施している割合は全体で22%であり、年代別では20歳代が最も「パジャマ・ルームウェア」を着ている割合が高い。

SUUMO編集長・池本洋一氏が解説する、在宅ワークを快適にするための住まいでできる3つの工夫

1視界を遮断する

洗濯物など生活を連想させるものが視界に入ると、どうしても集中力が切れてしまいがち。集中して在宅ワークをするためには、視界を遮断できる空間づくりがポイント。

2音を遮断する

音も集中力をきらしてしまう要素のひとつ。イヤホンをつけて生活音を遮断することもできるが、住まいの工夫でより快適な空間に。

3気分を切り替える

ずっと同じ空間で過ごす在宅ワークでは、仕事中の気分転換やオンオフを切り替える工夫も重要になる。住まいのちょっとした工夫で切り替えが可能に。

■1視界を遮断する

・机を壁沿いに寄せるだけでも集中力UP!

(撮影協力:株式会社ブルースタジオ)

・納戸スペースをワークスペース化

(提供:リノベる株式会社)

・パーテーションで区切る

リビングや部屋をパーテーションで仕切ることでワークスペース空間を確保。パーテーションは好きな背景にDIYで作成すれば、TV会議の背景対策にも。

その他、カーテンレールを使った仕切りや、仕切りを兼ねた収納棚で1室を2つの空間に分断するというアイデアもある。

■2音を遮断する

・リビングの一角にガラス張りの小部屋を施工

(提供:株式会社リビタ)

・簡易リフォームで間仕切りパーテーションを設置

(提供:パナソニック株式会社)

・リビングの隅に設置できる「プライバシーテント」

(提供:サンワサプライ株式会社)

その他、外の騒音が気になる方は、窓を2重サッシに変更するだけでも音を遮断できる。遮音性能を上げるカーテンや防音シートだけでも、緩和される。

■3気分を切り替える

<仕事中の切り替えができる空間づくり>

・立ち作業が可能なテーブルを用意
座って仕事・立って仕事の切り替えでリフレッシュ。立ち作業も可能なものや高さ調整ができるテーブルを設けることで可能。

・壁面ホワイトボードの活用
貼り付けるタイプのホワイトボードを活用して、気分を切り替えている人も多い。スケジュールを書き込んだり、考え事の際に活用、打ち合わせのメモなど、活用用途は多様。

その他、ベランダにテーブルを置いたり、ソファにサイドテーブルを置くなど、複数のワークスペースを設けて作業場所を変えることでも、気分の切り替えが可能だ。

(取材協力:株式会社キャスター)

<オフ時間との切り替えができる工夫>

・PCや資料の収納場所を用意
特にリビングで作業をする場合は、時間でオンオフの切り替えができるように、PCや書類をさくっと片付けが可能な、机下の収納がおすすめ。

<調査概要>
●調査目的:コロナ禍を受けたテレワーカー(リモートワーカー)のテレワーク(リモートワーク)の実態把握
●調査対象:【スクリーニング調査】
性・年代:20歳-64歳のクエストリサーチモニタの男女
地域:東京都/千葉県/埼玉県/神奈川県/茨城県/栃木県/群馬県/山梨県/長野県にお住まいの方
【本調査】
職業:「会社員(経営者・役員)」「会社員(正社員)」「会社員(契約社員)」「会社員(派遣社員)」「公務員」
のいずれか
テレワーク割合:全業務時間の内テレワークで実施している割合が10%以上
●調査地域:東京都/千葉県/埼玉県/神奈川県/茨城県/栃木県/群馬県/山梨県/長野県
●調査方法:インターネットリサーチ
●調査時期:2020年4月17日~4月20日
●有効回答数 スクリーニングサンプル数 :9,570サンプル
本調査サンプル数 :1,390サンプル
※ いずれも非完遂(途中離脱)回答者は除外
●調査実施機関:株式会社Quest (https://quest-research.co.jp/

出典元:株式会社リクルート住まいカンパニー

構成/こじへい

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