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金融、消費財、エンタメ、小売、通信、自動車、旅行、デジタル広告が最も意図したターゲットに届いている業種は?

2020.05.24

ネット上に溢れるデジタル広告。ちょっと興味をそそられるものから、まったくピンとこないものまで、様々な商品・サービスの宣伝が日々、PCやスマホに表示されるわけだが、これらの広告はどの程度、広告主サイドが狙ったターゲット層の目に入っているのだろうか?

そこで今回、ニールセン デジタル株式会社による、ニールセン デジタル広告視聴率の計測実績データをもとに"オンターゲット率"(意図したターゲットにリーチできたかを表す指標)に関する分析結果がまとめられた「ニールセン デジタル広告視聴率 ベンチマークレポート」を紹介していきたい。

性年代別、デバイス別、広告主カテゴリー別オンターゲット率を紹介

日本市場におけるターゲットとして設定されていた性年代別にオンターゲット率をみると、年齢幅が広いほどオンターゲット率が高いことがわかる。

13歳以上すべての人という広い年齢層でターゲットを設定した場合は、PC、モバイルに配信されたインプレッションの9割以上(PC95%、モバイル94%)がターゲットにリーチしている。

一方、ターゲットの年齢幅を18-34歳に絞り込んだ場合にデジタル全体で、60%(PC45%、モバイル62%)となりオンターゲット率が低下していた。(図表1)。

広告主のカテゴリー別にみると、業種によってオンターゲット率が大きく異なることがわかる。オンターゲット率が高いカテゴリーとしてはエンターテイメントで80%、通信関係では75%のインプレッションがターゲットにリーチしていた。

一方で、消費財(食品&飲料含む)は55%となっていた。エンターテイメントや通信のようにターゲットが広い業種よりも、特定の性別に絞る場合や対象年齢を狭めてターゲット設定することの多い消費財などではオンターゲット率が低くなる傾向があった (図表2)。

出典元:ニールセン デジタル株式会社

https://www.netratings.co.jp/solution/DigitalAdRatings.html

構成/こじへい

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