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テレワークにも不可欠な「心理的安全性」と働きがいの深い関係

2020.04.24

「心理的安全性」

心理的安全性と働きがいの深い関係性

「心理的安全性」という心理学用語は「サイコロジカル・セーフティー(psychological safety)」を日本語訳したものです。チーム内で自分の思ったことを自由に発言しても、不利益を被らないと感じられる状態を意味しています。

 私の会社で16万人に対して調査した結果、この「心理的安全性」が仕事の成果にも影響を与えることがわかりました。「心理的安全性」が担保されると、積極的かつ自主的に行動するようになります。

 そんな「心理的安全性」が担保されたチームでは「働きがい」を持つ人が次第に多くなります。「働きがい」を持つ社員は、そうでない社員に比べて45%も作業効率が高く、例えば営業担当者の場合には目標達成率が1.7倍になることがわかりました。

心理的安全性によってアイデア出しがスムーズに

「心理的安全性」が担保されていると、会議での発言量が増える傾向にあります。一方、逆の場合では話さずに黙っていたほうが安全だと感じるため、発言しない参加者が多くなるのです。「情報共有」と「意思決定」を行なう会議では、発言量が少ないほうがいいケースもあります。しかし「アイデア出し」を求める会議では、発言量が多ければ多いほど成果につながることから、特に「心理的安全性」が重要だといえるでしょう。

 また、クライアント企業の業務変革を進めるうえで「過剰な気遣い」や「忖度」がムダな時間を費やしていることもわかりました。例えば〝必要そう〟に思われる資料は96%使われていなかったのです。この「~そう」という考えは、往々にして上司への過剰な気遣いから生まれます。上司と部下のコミュニケーションが十分取れていて互いに「心理的安全性」を感じられれば、資料の要否を事前に確かめられて「必要そうな書類」はなくなるはずです。

調査結果から証明された心理的安全性の効果

「心理的安全性」の効果を明らかにすべく、2017年12月から2019年9月にかけて、26社を対象に調査を行ないました。「心理的安全性」が担保されているチームとそうでないチームと比較したところ、労働時間、精神疾患、離職率、チームパフォーマンスが相関関係があることが確認できました。結果は以下のとおりです。

〈心理的安全性があるチームA〉

上司と部下が2週間に1回は対話をしているチーム

〈心理的安全性がないチームB〉

コミュニケーションがうまく取れていない人が6割以上いるチーム

〈検証結果〉

(1)Aは会議時間が24%少ない
(2)Aは研修時間が12%多い
(3)Bは資料作成時間が25%長い
(4)Aは総労働時間が13%少ない
(5)Bは病休・精神疾患が31%多い
(6)Bは離職率が18%高い
(7)Aはチーム目標を達成しやすい

テレワークでのやりとりにも心理的安全性の担保が不可欠

 最近多く導入されているテレワークでも「心理的安全性」は必要です。メンバー間のコミュニケーションで使うビジネスチャットやオンライン会議で「心理的安全性」が担保されていないと、うまく対話ができません。例えば、在宅のリモート参加者がひとり、そのほかは会社の会議室にいるとしましょう。その場合「心理的安全性」がないことで、会議室のメンバーだけが盛り上がってしまい、リモート参加者を置き去りにすることが多々あります。

 オンライン会議ではビデオをオンにして冒頭の2分は雑談を行なうなど、お互いに意見が言い合える関係を構築しましょう。さらには、オンライン会議の冒頭で各自の役割を明確にすれば、リモート参加者が孤立することも防げます。「リモート参加のAさんにもイベント企画の際にアイデアを聞きます」と、先に主宰者が宣言しておけば、リモート参加者は発言しやすくなるはずです。

 これからはテレワークの仕組みや設備といった〝ハード面〟だけでなく「心理的安全性」や意識変革などの〝ソフト面〟も見直していかなければ、会社が成長して社員が幸せになることはありません。

ホウレンソウ

管理職が「心理的安全性」を担保するには、昔から求められているホウレンソウ(報告・連絡・相談)だけでなく、ザッソウ(雑談・相談)をされるような部下との関係を構築したいものです。

越川慎司/クロスリバー代表。キャスター執行役員も務める。週休3日でクライアント企業16万人の働き方を〝スイッチ〟している。新著『ビジネスチャット時短革命〜メールは時間泥棒』(インプレス)が発売中。

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