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クールなデザイン、処理速度の速さ、薄型軽量、マイクロソフトとパートナー企業が取り組む「モダンPC」プロジェクト

2019.12.05

「モダンPC」という言葉をご存じだろうか? 最新OSと最新のデバイス環境を象徴する考え方として、2018年よりマイクロソフトが提唱しているもので、日本だけでなくグローバルに中長期的な取り組みとして行っている。「モダンPC」と呼ばれるPCの主な特徴としては、Windows10とマイクロソフト『Office』の最新版を搭載し、2-in-1やウルトラスリム(18ミリ以下)など軽量・薄型のノートPCで持ち運びに便利でモバイル性が高い。SSDやeMMCなどによって高速起動を実現し、使用時のストレスが少ない。生体認証による簡単で強固なセキュリティ機能を搭載。バッテリーによる長時間稼働が可能。タッチ操作対応やペン対応による繊細な入力表現ができるなど。ただこれらの機能には必要要件はあるが厳密な仕様がある訳ではなく、高速起動でタッチ操作が可能なモバイル性の高い最新ノートPCは、「モダンPC」と呼べるだろう。日本のPCの買い替えサイクルは7、8年と言われており、かなり長い。その一番の要因はOSやCPUの切り替えサイクルが分かりにくく、PCそのものの進化が分かりにくいこと。7年前に買ったハードウェアと最新PCがどう違うのか伝わりにくいので、「モダンPC」というブランドを作って訴求していくのが狙いだ。

「細かい仕様などではなく、「モダンPC」を触れてみた時のデザインや処理速度の速さやパフォーマンス、そういった使用時の体験を非常に重視しています。最新のWindows10と『Office』が入った、最大限のパフォーマンスを引き出す製品として「モダンPC」というものを訴求しています」(日本マイクロソフト コンシューマー&デバイス事業本部長/檜山太郎常務)

 マイクロソフトが行った「モダンPC」を利用するユーザーのアンケートによると、全体の97パーセントが処理速度や起動時間などスピードが速くなったことを評価している。さらにPCを外出中に持ち運ぶ人が73パーセントで、これは利用する場面が家やオフィスだけでなく外出先にも広がったことを示しており、注目すべき数字という。ユーザーの決め手になったのも快適(処理速度)が58パーセント、デザイン(薄さ、軽さ、大きさ)が40パーセントを占めている。

日本マイクロソフト コンシューマー&デバイス事業本部長の檜山太郎常務。「今年の初めには「モダンPC」の展示スペースや訴求するコーナーは大手量販店など約24店舗でしたが、今の時点で400店舗まで増やすことができた。これをさらに進めていきたい」

「モダンPC」の必要要件と推奨。これらを満たしつつデザイン性の良さやモバイル性の高さなどを実現。

 今年11月27日には、日本での「モダンPC」の導入状況やパートナー企業の最新「モダンPC」デバイスなどを紹介するプレスセミナーが開催された。今年は消費税増税と2020年1月14日にサービス終了が決まっているWindows7からの買い替え需要により、9月にPCが大きく販売台数を伸ばした中で「モダンPC」も販売台数を伸ばし、特にこれまで「モダンPC」の課題と言われてきた郊外・地方での販売が大きな伸びを記録している。マイクロソフトは今後もWindows7からの買い替え需要は高いとみている。

「年末商戦に向けて、Windows7が2020年1月14日、『Office2010』も2020年10月13日にサービス終了になります。これに合わせて新しいPC「モダンPC」への切り替えを進めていきたい。Windows7は2019年9月末の最新データでまだ約900万台もあり、アンケートを取った結果、約半数がWindows10に切り替えたいと考えている市場がある。約470万人のPCが我々の年末年始のターゲットになります」(日本マイクロソフト/檜山太郎常務)
「モダンPC」に関しては、マイクロソフトとして中心戦略になっているので継続的に訴求していき、今後はゲーミングPCやプログラミング教育などの分野にも「モダンPC」を推進していくという。

日本マイクロソフトとパートナー企業によるパネルディスカッションで進行役を務めたコンシューマー&デバイス事業本部デバイスパートナーの梅田成二営業統括本部長。「スゴイぞ、モダンPC」キャンペーンのアイコンとも言える眼鏡をつけて登壇。

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