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働き方改革が始まっても業務の生産性向上を実感できない人が多い理由

2019.10.30

株式会社ドリーム・アーツが2019年9月に実施した大企業の働き方に関する調査では、大企業役員のおよそ9割が働き方改革に取り組んでいると回答した一方、現場社員のおよそ7割は「業務の生産性向上を感じていない」と回答する結果となった。果たしてその原因とは?大企業の業務改革に多くの実績を持つドリーム・アーツの担当者に、現場のリアルな実状や解決策を聞いた。

大企業現場社員の4人に1人が「システムや機能が現場で求めているものとは違う」

ドリーム・アーツが、従業員規模1,000人超え企業の経営層と現場社員に対して実施した「大企業における働き方改革の意識調査」の結果によると、大企業役員の87.0%が働き方改革に取り組んでいると回答し、およそ9割にも上った。一方で、現場社員の68.8%、と実に7割近くが働き方改革によって「業務の生産性は向上していない」と回答している。

その原因はどこにあるのか。

興味深いことに、本調査では、経営層と現場との認識のズレが浮き彫りになった。

「ITシステムを導入している大企業現場社員」の27.5%、つまり約4人に一人が、システムや機能が現場で求めているものとは違うと感じた経験があると回答したのだ。

満足していない理由として当てはまるもので一番多かったのは「機能が使いづらいと感じた」で61.3%。断トツトップとなった。その他、「実際の現場の業務と合わなかった」「求めている機能と違った」がともに27.5%で、現場の業務との不一致と機能の使いづらさが浮き彫りになった。

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