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なぜ、スポーツ振興の担い手となる中央競技団体の職員の雇用は「縁故・知人の紹介」が最も多いのか?

2019.08.07

いよいよ来年に迫った2020年東京オリンピック・パラリンピック。

この歴史的大イベントの開催によって、日本国内におけるスポーツ熱の高まりが予想されるが、スポーツ振興の直接の担い手である競技団体(種目団体)を統轄する中央競技団体の現状はどのようになっているのだろうか?

そこで今回、公益財団法人・笹川スポーツ財団による、日本オリンピック委員会、日本スポーツ協会、日本ワールドゲームズ協会に加盟、準加盟している中央競技団体89団体を対象にした2018年度の調査結果が発表されたので、紹介していきたい。

役職員・および評議員……中央競技団体、男性役員1,200人、女性役員187人で、役員の9割弱が依然男性

団体の役職員および評議員について、「理事(常勤)」「理事(非常勤)」「監事」「評議員」「正規雇用者」「契約/嘱託職員」「出向」「派遣職員」「アルバイト」「インターン」および「その他」の分類で性別に人数を尋ねる調査が行われた。

その結果、63団体の役職員および評議員の合計は3,652人であり、このうち「理事(常勤)」「理事(非常勤)」「監事」(3役職を合わせて以下、役員とする)が1,387人、「評議員」が1,363人、役員および評議員を除いた職員等は902人ということが明らかになった(表1)。

表1 中央競技団体の雇用形態別人数(n=63)

役員の人数を全体(3,652人)に対する割合でみると、理事(常勤)が3.5%、理事(非常勤)が30.6%、監事が3.8%と、理事(非常勤)の割合が飛び抜けて高く、多くの理事(非常勤)が存在していることがわかる。

性別にみると、男性役員の合計が1,200人であるのに対して女性役員は187人と、役員の87%が男性で占められている。

また、63団体のうち7団体(11.1%)では女性役員が存在せず、36団体(57.1%)では女性役員が2人以下であった。

なお、分析対象としている団体が異なるため単純な比較は難しいが、女性役員が存在しない団体の割合は2010年度44.3%、2012年度31.0%、2014年度19.1%、2016年度18.0%、2018年度11.1%と減少傾向にある。

役員・評議員を除いた職員等の数は63団体で902人であり、1団体あたりの平均は14.3人。回答団体が異なるため単純な比較は難しいが、2016年度調査の職員等858人、平均13.8人から総数で44人、平均で0.5人の増加がみられた。人数の分布は0人から217人までその規模はさまざまだ。

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