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男性の4人に1人が取得経験あり!経験者に聞く育児休暇を取ってよかったこと

2019.05.24

調査4:育休の取得に抵抗があるのも事実。その懸念とは?

図6

さて、一方でやはり育児休暇の取得には前向きではない、必要としていないという意見があるのも事実であることから、取得をしなかったと回答した方からその理由を調査。 約30%を占めたのは「パートナーが取得するから」と想定通りといった結果ではあったが、次いで「収入面の懸念」「仕事が手放せない」と、経済面・仕事面において、男性が取得を考えるには金銭的補助の未成熟や今後のキャリアを考えるうえでは難しいと想定される理由が合わせて40%以上と、現状の国内での働き方を象徴するような回答が集まった。
※図6

調査5:男性の育休は必要なのか、必要ではないのか?

ここまでの調査で、夫婦間ではお互いのライフスタイルを良くする手段として男性が育児休暇をとることで、バランスがとれ充実した家庭生活を送るといったことが想像できそうであるが、やはり収入面での懸念が拭い去れない。 そこで、「男性には育児休暇があった方がいいのか」というアンケートを回収した。※図7、8

図7

図8

前述の調査から収入面の懸念は前提としてあるものの、図7では実に85%もの男女が取得に向けて前向きな気持ちを持っていた。また、図8からも分かるように、育児休暇を取得する事で自身を含むパートナーや子どもに対してなど、家庭内にしっかりと目を向け将来的な生活の安定や理解に夫婦ともに重要性を見出しているとも思える結果となった。

図9

最後に、「働き方改革」も迫る今、「男性の育児休暇取得の為に何が必要か」(※図9)との問いに対しては、「育児に対する周囲の理解」が最も重要であるとの回答を得た。最近話題にもあがる『マタハラ』や『労働による酷使』などはまさに周囲の理解から改善していける最も身近な「働き方改革」とも言えるのではないだろうか。

厚生労働省も取得促進に動いている今、企業も個人も何が自身の生活を豊かにする働き方改革に繋がるのかを考えさせられる調査となった。

調査概要:男性の育児休暇に関する意識調査
調査日:2019年 3月14日(木)~3月15日(金)
調査方法:インターネット調査
調査人数:1,057名
調査対象:全国20~40代男女※有職者

関連情報/https://general-research.co.jp/report-new/
構成/ino

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