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労働時間の圧縮だけではダメ!?「柔軟化施策」で成果の実感を得られる理由

2019.05.20

昨今の働き方改革で、筆頭に上るのが、長時間労働の削減のための業務効率化と生産性向上。しかし、ただ労働時間を圧縮するだけでは、働き方改革の“成果実感”は得られないことがわかった。

株式会社リクルートマネジメントソリューションズ 組織行動研究所 研究員の藤澤理恵さんに詳しく聞いた。

働き方改革の成果実感は「業務効率化×柔軟化施策」の両方が必要

リクルートマネジメントソリューションズ 組織行動研究所の検証によると、業務効率化にどんなに取り組んでも、フレックスタイムやテレワークなど働く時間や場所などの柔軟化に関連する施策に同時に取り組まれなければ、働き方改革の成果実感にはつながりにくいという。

「業務効率化などの生産性向上施策と、フレックスタイムやテレワークなど働く時間や場所などの柔軟化に関連する施策。そのいずれにも積極的に取り組んでいる企業群では、労働時間減少だけでなく、生産性向上や働きがいの向上など、より多くの側面において働き方改革による成果実感がみられます。

生産性向上に関連する21施策、柔軟化に関連する17施策について、導入している施策の数と、働き方改革を通じた成果実感との間に関係があるかどうかを検証したところ、生産性向上施策と柔軟化施策をともに平均以上導入している企業群では、より多くの成果実感が得られていることがわかりました。

興味深かったのは、柔軟化施策の導入数が平均未満である場合は、生産性向上施策の導入数によって成果実感に差が見られなかったことです。

業務効率化にどんなに取り組んでも、柔軟化施策に同時に取り組まれなければ、成果実感にはつながりにくいようです」

なぜ「業務効率化×柔軟化施策」が必要?5つの仮説

業務効率化と働く時間や場所の柔軟化に同時に取り組むと、生産性が向上したり、従業員のメンタルヘルスや、離職防止、働きがい向上などの成果実感が高まったりするという。その理由には、どんなことがあるのか。

リクルートマネジメントソリューションズ 組織行動研究所は、心理学や経営学の理論や概念を手がかりに、5つの仮説を出した。

1.一人ひとりが工夫できるようになるから

「無駄のありかや効率化のポイントは、上司や人事ではなく現場の従業員一人ひとりがよく知っており、時間や場所の使い方を選ぶ裁量が与えられれば、従業員は効率的な仕事の進め方を自分で考え、生産性を高めることができます。介護や子育てなどのケア労働のピークタイムを避け、仕事との両立がしやすくなる場合もあります」

2.自己決定感が高まるから

「仕事の進め方を自分で決められることは『職務自律性』といい、モチベーションを高める効果があることが、経営学の多くの研究で明らかになっています。また、自分で状況をコントロールできると感じることが、職務満足や組織へのコミットメント(愛着)につながるといわれます」

3.個人のよりよい生活に配慮してくれていると感じるから

「人には『互恵規範』『返報性』といった、してもらったことにお返しをしようと考える傾向があります。組織が自分の生活上の事情や人生の充実を考えてくれていると感じれば、自分も組織の発展に貢献してお返ししようという気持ちがわくというものです」

4.最も成果が出やすい生活リズムに合わせられるから

「集中力などのバイオリズムは、人それぞれであるといわれます。最も成果を出しやすい時間や場所を選ぶことは、時間当たりの生産性を高めることにつながります」

5.仕事外の世界で変革や発想のタネが拾えるから

「社外に出かけたり、プライベートを充実させたりする余裕が生まれます。同じような情報や文化を共有している人間関係から離れ、異質な考え方やアイデアを得ることが、現代の仕事環境で成果をあげていくために重要だといわれています」

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