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5G、AI、eスポーツ、量子コンピュータ、世界のテクノロジートレンドに日本企業はどう対応していくべきか

2019.05.14

5G、AI、スマートスピーカー、eスポーツ、量子コンピュータなど……

世界的に注目される、これらテクノロジー・メディア・通信業界関連のトピックス。

その中で、日本企業はどのように対応していくべきなのだろうか? そんな対応策をまとめた、デロイト トーマツ グループによるTMT Predictions 2019 日本版が発表された。

詳細は、以下リンク先よりフルレポートで確認可能だが、まずは14項目からなる【グローバルトピックス/「日本の視点」のポイント】をご覧いただきたい。
www.deloitte.com/jp/tmtpredictions2019

5G:共創による新しい市場作り

グローバルで端末の販売規模が、2019年には100万台超、2020年までには1,500~2,000万台に伸びると推計される5G。

日本においての5G浸透には「5G価値の消費者実感」「端末の低コスト化」「通信事業者の設備投資負荷」のハードルがある。日本における5G浸透に向けては共同事業による仕掛けづくりがポイントとなる。

Artificial Intelligence(AI):日本におけるAIの「民主化」

グローバルでは2020年までにAIソフトウエア使用企業におけるAI統合型エンタープライズソフトウエアサービスの普及率は87%、クラウドベースAI開発サービスの利用は83%まで増加すると予測され、AIの利用が一般企業にも拡大する「AIの民主化」が進むと想定されている。

しかし日本における「AIの民主化」には「日本語」「実用性」「データガバナンス」の3つのハードルがある。課題を乗り越え日本はどう「民主化」を進めるべきか解説されている。

スマートスピーカー:日本におけるスマートスピーカーの現状と今後の課題

グローバルにおけるスマートスピーカーの2019年の市場規模は前年比63%増の70億ドルに拡大すると予測している。日本においては2017年にスマートスピーカーの発売が開始されたが、認知度が60%に達するのに対し、普及率は現状3%程度にとどまる。

しかし、5GサービスやIoTの進展に伴うインフラ面の高度化に加えて、いくつかの技術的なブレークスルーにより各家庭での導入は急速に進むと想定される。ブレークスルーのための技術的要件と普及期におけるビジネスにおける備えを解説する。

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