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医師がアドバイス!五月病にならないための2つのコツ

2019.05.12

医師がすすめるカラダにイイこと! 教えてDr倉田

子どもの頃、新しいクラスで友達が出来るか不安になったことは、誰もが経験しているでしょう。令和元年を迎えたこの時期は、「五月病」に注意を払う必要があります。

私が所属する『東京商工会議所 健康づくりスポーツ振興委員会<主な活動内容: 従業員の健康づくりや健康増進に関する調査研究啓発など>』での知見に、医師としての考えを混ぜ、本人だけでなく同僚やご家族にとって参考になる「五月病対策」をご紹介しましょう。

五月病は日本だけ? 五月だけに起きる?

皆さん「五月病」という言葉は日本特有だと思っていませんか?

正式な医学病名ではなく、「(職場や学校など)環境への適応障害が一定の時期に到来する」意味では、日本だけでなく、諸外国にも存在しています。

日本は4月に新入学や新就職など新生活が始まります。

新生活を経て、長めの休暇「ゴールデンウィーク」を過ごした後、5月を迎えます。

「新卒一括採用」という外国にあまりない制度に基づき、ほぼ同じ時期に社会全体が「ゴールデンウィーク」という休暇を取るのは、日本ならではです。

以前は、高校生や大学生など若い人によく使われていましたが、異動や昇進など社会人や年齢を問わず起こります。

最近では「六月病」という言葉も生まれ、必ずしも「五月限定の病気」ではありません。

日本の企業はメンタルヘルスに取り組んでいない?

東京商工会議所が行った『従業員の健康づくりに関するアンケート(2012)』からメンタルヘルス(精神面における健康)に関する結果をご紹介します。

メンタルヘルスに関するサポートを積極的に行う企業は15.9%、行っていない企業は82.8%でした(ほか未記入1.3%)。企業のメンタルヘルス対策の低さに驚きませんか?

他に「メンタル不調の社員数は変化しているか?」という問いに対して、「いない、変わらない」という回答が多く、企業の認識はそもそも低いようです。

ただし、本アンケートは、2988社を調査対象にし、回答数472社(回答率15.2%)です。もしかしたら回答している会社は、メンタルヘルスを自社なりに意識<足りない点を顧みている>していて、そもそも意識などしていない会社は回答すらしていない可能性もあります。「五月病」を含めたメンタルヘルスを企業がどう取り組むかは、今後の課題ですね。

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