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幹線道路の近くに住むと「子どもの発達遅延リスクが高まる」米研究

2019.04.22

幹線道路の近くに住むと子どもの発達遅延リスク増、米研究

幹線道路の近くに住むと、子どもの発達遅延リスクが高まる可能性があることが、米国立衛生研究所(NHI)傘下の米国立小児保健発達研究所(NICHD)に所属するPauline Mendola氏らによる研究で明らかになった。

また、母親が妊娠中に自動車関連の大気汚染物質(PM2.5)に高レベルで曝露すると、その子どもには発達に遅れがみられるリスクがわずかに高いことも分かった。

研究の詳細は「Environmental Research」4月8日オンライン版に掲載された。

この研究では、2008~2010年の間に生まれ、生後8カ月から36カ月までに発達検査を6回受けた約5,800人の子どもを対象とした。

検査では、微細運動や粗大運動の技能、コミュニケーション能力、社会機能、問題解決能力を評価した。

その結果、幹線道路から約1km以上離れた場所に住んでいた子どもと比べて、500m以内の場所に住んでいた子どもでは、コミュニケーションの発達が基準に達しないリスクは約2倍に上っていた(幹線道路から50~100m以内では2.12倍、100~500m以内では2.07倍)。

また、母親が妊娠中に高レベルのPM2.5に曝露していた子どもは、そうでない子どもと比べて発達が基準に達しないリスクは1.6~2.7%高く、高濃度のオゾンに曝露していた場合には、そのリスクは0.7~1.7%高かった。

さらに、生まれた後に高濃度オゾンに曝露した子どもでは、発達が基準に達しないリスクは生後8カ月の時点で3.3%高く、生後12カ月の時点では17.7%、生後30カ月の時点では7.6%高かった。

Mendola氏は「子どもの脳の発達に重要な妊娠中、乳児期、幼児期には、大気汚染物質への曝露を最小限に抑えることが賢明かもしれない」と述べている。

また、母親の胎内にいた間よりも、生まれた後に汚染物質に曝露した方が発達遅延となるリスクは高かった。

論文の筆頭著者で米カリフォルニア大学マーセド校公衆衛生学のSandie Ha氏は「この理由は明らかになっていない」としながらも、生まれた後には子どもは汚染物質に直接曝露し、母体による防御が得られないことが原因ではとの見方を示している。

Mendola氏らによれば、これまでの研究で、母親が妊娠中に大気汚染に曝露すると、生まれた子どもが低出生体重となるリスクが高まるほか、早産や死産と関連する可能性が示唆されている。

また、複数の研究で、高速道路の近くに住む子どもは自閉症リスクが高く、精神機能に遅れがみられる可能性も報告されているという。

(参考情報)
Abstract/Full Text
https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0013935119301987

構成/編集部

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