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おいしく飲んで復興支援!東松島で作られた大麦を使ったクラフトビール「希望の大麦エール」

2019.03.03

■連載/阿部純子のトレンド探検隊

被災した東松島市沿岸地域で大麦を育ててビールを造る

東日本大震災からまもなく8年となるが、アサヒグループホールディングスと東松島みらいとし機構(以下HOPE)が2014年から取り組んでいる「希望の大麦プロジェクト」が今年で6年目を迎えた。このプロジェクトは、東日本大震災で被災した宮城県東松島市の沿岸部の津波被災土地で「大麦」を栽培することで、土地の有効活用を目指すというものだ。

「希望の大麦」(2018年収穫)を使用して、アサヒグループのクラフトビール醸造所「隅田川パブブルワリー」が限定醸造した「希望の大麦エール」が今年も販売される。アサヒフードクリエイトの16店舗(販売店舗はこちら)で3月7日から販売し、その売上から一杯につき100円を東松島市の復興活動に寄付をする。

「希望の大麦エール」提供店のひとつ「お茶の水テラス SUPER“ DRY”」にて、東松島市長の渥美 巖さん、HOPE代表理事の大村 道明さん、アサヒグループホールディングス取締役の加賀美 昇さん、アサヒグループからの3代目出向者として東松島市で活動をしている三井 茂史さんらによる発表会が行われた。

「震災翌年の2012年から被災地に対してなにかできないかと、以前から御縁のあった東松島市に社員を派遣しさまざまなお手伝いをした。その後復興庁から人材を被災地に派遣してくれないかと話しがあり2013年から第1期の出向者を東松島市に派遣。一過性のイベントではなく、地域に根付いたなりわい、にぎわいを作っていこうと、ビール造りを通じて復興のお手伝いすべく2014年からスタートした。2年ずつバトンを繋いで現在の出向者の三井が3代目となる」(加賀美取締役)

「震災により東松島市では1109名が亡くなり、今でも24名の方が行方不明。市街地の63%が浸水、家屋の被害は1万1000棟を超える大惨事となった。地震、津波、地盤沈下が重なり復興には非常に時間がかかっている。復興庁による復興・創生期間が残すところ2年となった。ラストスパートをかけてハード面では復興を成し遂げたいと思っているが、被災した方の心の復興は非常に長い時間がかかる。こうしたソフト面での事業も多方面で進めていかなければならない。

昨年6月には、政府から地方公共団体によるSDGs(持続可能な開発目標)の達成に向けた取り組み『SDGs未来都市及び自治体モデル事業』として選定され、トレッキングコース『宮城オルレ 東松島コース』も人気を呼んでいる。2020年3月には東京オリンピック・パラリンピックの聖火が、ギリシャ・アテネから航空自衛隊松島基地に到着するという明るい話題もある。全国のみなさま、アサヒグループの支援に心から感謝している」(渥美市長)

「沿岸部分は壊滅的な被害を受け、今に至るまで人が住めない地域はとても多い。その地を有効活用しようと始まったのが希望の大麦プロジェクトだが、元は人が住んでいた住宅地であり、そのような場所で農業ができるのかという不安もあった。栽培、収穫、収穫後の農地の調整などハードルがたくさんあった。アサヒグループから出向していただいたみなさまの努力があって今日(こんにち)がある」(大村代表理事)

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