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職場の「ウェルネスプログラム」の有効性と従業員の参加率を上げる方法

2019.01.11

「ウェルネスプログラム」という言葉をご存知だろうか。

ウェルネスプログラムとは、企業が独自で行う、主にまだ病気になっていない従業員やその家族を対象にした、健康維持・病気予防を目的としたプログラムのことだ。例えば、ジムでの運動を推奨するための取り組み、従業員の栄養ある食事をサポートする取り組みなどがこれに当たる

職場のウェルネスプログラムへの参加の有効性

スウェーデンのファッション・スポーツウェア企業Björn Borgは、毎週金曜に仕事を休んでジムで運動するよう義務付けていたり、イギリスのコンサルタント企業KPMGはマインドフルネスやヨガの必修セッションを含めた3日間講座を開設したりと、世界的にも広がりを見せつつある。

人事・採用専門誌「ヘイズ・ジャーナル」の最新号で、このウェルネスプログラムの有効性について分析した記事を掲載している。

ウェルネスプログラムによる有効性は認められる一方、参加人数は未だ低いまま!

米国「ユナイテッド・ヘルスケア」が実施した2018年ウェルネス確認調査の統計によると、ウェルネスプログラムを利用する従業員のうち62%は「生産性が上がった」、56%は「病気による欠勤が減った」と回答し、ウェルネスプログラムによる有効性が認められた。

しかしその一方、ウェルネスプログラムに参加できる環境にある従業員で、プログラムを利用しているのはたったの39%にしか満たないという結果も、全米経済研究所の調査で明らかに。

生産性向上と労働力定着のため、ウェルネスプログラムへの参加を義務付けたいのが企業側の本音というもの。しかしアメリカ心理学会のデヴィッド・Wバラード氏によれば、参加の義務付けはかえって従業員からの信頼関係を損なうことになったり、職場の雰囲気が冷めたりする可能性もあり危険だという。

では、無理強いすることなく従業員にウェルネスプログラムに参加してもらうためには、一体どうすればいいのだろうか。

社内制度を「ウェルネスプログラム」仕様に整えていく!

同誌は紙面の中で、下記の方法を提示している。

インセンティブ支給

1つは、ウェルネスプログラムに参加するとインセンティブがもらえる制度を導入する方法。

米国のニューヨークに本社を置き世界170カ国以上で事業展開をするIBMでは、12週間のトレーニングコースからなる4つのウェルネスプログラムを実施。1コースを修了するごとに150米ドル、年間で最大300米ドルが支給される。その結果、40万人を超える従業員のうち80%が毎年、1コース以上のウェルネスプログラムに参加しているとう。

福利サービスに含めてよりフレキシブルに

ウェルネスプログラムを福利サービスに組み込む方法。「やってもやらなくてもいいが、利用しないと無駄になる」という考え方で、従業員にプログラム参加を促す。

年次レビューの項目の一つに加える

ウェルネスプログラムは、従業員のメンタルヘルス問題を把握することにも役立つ。プログラムの一環にメンタルヘルス検診を取り入れ、年次レビューや入社審査に組み込む。

最後となるが、ウェルネスプログラムを取り入れることとは別に、そもそもの仕事環境を整えることも忘れてはならない。たとえ瞑想や運動のクラスを実施しても、オーバーワークやパワハラが横行する職場では、ウェルネスプログラムはまるで無意味というものだ。職場環境全体を整えた上で、プラスアルファの要素として実施する。これこそが、従業員の心身の健康維持に役立つ、真の「ウェルネスプログラム」のあり方ではないだろうか。

関連情報/https://www.hays.co.jp/hays-journal/index.htm

構成/ino

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