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仕事の相談をしてはいけない相手

2014.10.07

 会社で働いていると、仕事や人間関係などで悩むことがある。多くの人は、誰かに相談をしたいと思うだろう。だが、その相談相手を間違ってはならないケースがある。本来なら、相談相手にふさわしいのは上司や同僚なのだが、場合によっては言えないことだってある。そんな時は、社外の人に相談をするという人も多いだろう。今回は、そんな時に、「相談をしてはいけない人」のタイプを紹介したい。初めにお断りしておくが、いずれも私の経験論に基づくものであるため、あくまで参考レベルで考えてほしい。

1. 会社員としての経験の浅い人

 会社員としての経験が10年以内の人に相談をすることは避けたほうがいい。まだ、会社組織のからくりも人事制度のしくみも、完全には把握しているとはいえない人が多いからだ。通常、人事のしくみなどは15~20年ほど勤務してから少しずつみえてくるもの。中には、小さな会社やベンチャー企業に10年ぐらい勤めて部長や役員になり、これらを心得ている人もいるが、これは稀なケースだと思っていい。

取材を通じて、小さな会社やベンチャー企業の20代、30代の幹部社員たちと接していると、会社のしくみを心得ていても、働く人たちの心理や思いをあまり理解していない印象を持つことが多い。例えば、部下を持っていない管理職や、同世代の人より昇格が遅れている人たちの思いなどがそうだ。一方で、非管理職でも十数年勤めている人と話すと、会社のしくみや一緒に働いている人たちの思いを心得ていることが多い。

2. 部下を持った経験のない管理職

 部下を持ったことがない人よりは、現時点で部下がいて、人事評価をしている人に相談をするほうがいい。部下がいたとしても、人事評価をした経験のない管理職もいるので、このあたりは注意を払いたい。実際にじっくり話をしてみるとわかるが、部下を持ち、人事評価をしている人の捉え方や見方は、それなりに考え方もしっかりしている。周りよりも、現実的で、建設的な、見方ができることができるはずだ。

 一方で、部下がおらず、人事評価をしたことのない人は、広い視野で物事を捉えることができない場合が多い。役員や人事部、労働組合の役員と仕事などで接する機会が少ないため、持っている情報が非管理職とあまり変わらなかったりする。これでは、相談をする意味がないと思ったほうがいい。

仕事の相談をしてはいけない相手

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