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2018.08.30

保護者なら知っておきたい2020年から導入される英語教育改革の中身

文部科学省が2020年からの導入を進めている英語教育改革。小学3年生から外国語活動(英語)が開始され、5年生から英語が教科としてスタート。中学校・高校の英語の授業は基本的に英語で行われ、大学受験ではセンター試験の終了に伴いスタートする大学入学共通テストの英語にスピーキングとライティングが加わり、4技能(聞く、読む、書く、話す)に拡大するという、従来の英語教育では考えられないような発展的学習・画期的試験方法が始まるようだ。

そこで今回、英語教育改革を含む英語学習について、保護者がどのように考えているのかがわかるアンケートの結果があるので、早速、紹介していきたい。

61%にあたる184人が、英語教育改革を「知らない」と回答

今回の調査では全体の61%にあたる184人が、英語教育改革を「知らない」と回答。しかし、子供に英語を学習させたいと考えている保護者は222人(74%)と非常に多く、英語学習への意識の高さが伺える。

学校の授業だけでは、英語は話せない?

学校で習う英語は『受験に合格するための英語』という認識をお持ちの保護者が多いのではないだろうか。今回のアンケートでは、実に283人(94%)の保護者が学校の授業だけでは英語を話せるようにはならないと回答。また、実際に学校の授業以外で子供に英語学習をさせているご家庭は74世帯(25%)に留まり、子供の英語学習の対策を講じていないご家庭が多いことが判明した。

乳幼児から英語の音に慣れさせる

英語を幼いうちからスタートさせるという人が意外と多く、0歳~4歳までと回答した保護者は、全体の約半数の141人だった。英語が理解できなくても、音(発音)に慣れることを重視しているという意見が多く見受けられた。

また、子供の英語学習にかける費用(月)は、全体の85%にあたる256人が10,000円未満と回答。インターネットを利用してネイティブの講師から直接英語を学習できるオンライン英会話をはじめとする様々な教材やコンテンツがあることも影響しているのかも知れない。

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