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ミレニアル世代の4割が「現在の勤務先で働き続ける期間は2年以内」

2018.05.24

離職を考えている人はどれくらいいるのだろうか。デロイト トーマツ グループは、デロイトグローバルが行なった「2018年 デロイト ミレニアル年次調査」に基づき、日本のミレニアル世代の意識に関する調査結果を発表した。

★2年以内の短期離職を考える割合が5年以上の長期勤続を見込む割合を上回る
現在の勤務先で働き続ける期間を「2年以内」と見込む日本のミレニアル世代の割合は、過去の調査(2016年28%・2017年30%)から継続的に上昇し、今回の調査で37%(世界43%)となった。

それに対し、「5年以上」と回答する割合は30%(世界 28%)と減少し続けており(2016年33%・2017年32%)、今回の調査では、「2年以内の短期離職を見込む」人の割合が「5年以上の長期勤続を見込む」人の割合を初めて上回る結果となった。また、離職を考えていない人の割合は14%(世界11%)となっている。

この結果から、日本のミレニアル世代は世界の同世代と同様に、比較的短期での転職を厭わない価値観を有していることが示された。同世代の人材の定着化は世界・日本企業共通の課題となってきている。

★勤務先の選択では報酬に加え柔軟な働き方や心身の健康も重視、「従業員の生活向上」がポイントに
日本のミレニアル世代が勤務先の選択で最も重視するのは、世界の同世代と同様に「報酬」だが、重視すると回答した人の割合は70%となっており、世界(63%)より高い水準となった。これには、日本の同世代における経済状況に対する悲観的な見方が少なからず影響していると思われる。

今回の調査の中で、「今後1年間に自国の全体的な経済状況が改善する」と回答する世界のミレニアル世代は45%であるのに対して、日本のミレニアル世代は22%にとどまり、また、親世代より「経済的に裕福になれる」(日本24%、世界51%)、「幸福になれる」(日本17%、世界43%)と期待する割合も、世界の同世代の半分以下という結果が出ている。

また、勤務先の選択においては、「柔軟な勤務時間・場所」(日本57%、世界50%)、「心身の健康(well-being)実現に向けた取り組み」(日本50%、世界33%)を重視する割合も世界より高く、世界の同世代よりも、企業に対して、柔軟な勤務形態や心身の健康実現に対する取り組みを望む傾向があると言える。

 

今回の調査では、当世代に対して一般的に「企業に期待する役割」も尋ねているが、その結果としても、日本のミレニアル世代においては「従業員の生活向上」が最も多く挙げられ、世界と比較して高い水準となっている(日本49%、世界35%)。

一方で、自身の勤務先が実際それに優先的に取り組んでいると認識する割合は20%にとどまり、期待と現実のギャップが現れています。日本企業は働き方改革や健康経営を強化し、当世代のニーズを踏まえた彼らにとって魅力ある職場づくりに取り組んでいく必要があるだろう。

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