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2018.05.14

現代的な広いオフィスこそがストレスの原因だった!?

 働く者なら全員が当事者である「働き方改革」の議論だが、フレックス・タイムや在宅勤務などの柔軟な働き方は何も働く母親のためでだけではないことが最新の研究で指摘されている。

■柔軟な働き方ができる環境でも従業員の4割は利用を躊躇

 仕事と生活の調和を目指す「ワーク・ライフ・バランス」の議論になると真っ先に検討されるのがシングルマザーをはじめとする女性の働き方にはなるのだが、この問題はもちろん働く者全員の問題である。そしてフレックスタイムや在宅勤務などの柔軟性のある勤務の選択肢は、女性のみならず男性にも影響を及ぼすものであることが最新の研究で報告されている。

 米・ミシガン大学とカリフォルニア州立大学チャンネルアイランズの合同研究チームが先日、社会心理学系学術ジャーナル「Sociological Perspectives」で発表した研究は、勤労者にとっての理想的な勤労形態(Ideal Worker Norm)を実験を通じて探っている。

 研究チームは2700人以上の勤労者(およそ男女半々)に柔軟な働き方についての一連の質問をして調査を行なった。調査対象者はまた、現在の仕事の全体的な満足度、私生活への仕事の持ち込み具合、逆にプライベートな要件を職場へ持ち込む度合い、そして将来的な離職の意図についてもそれぞれ回答した。

University of Michigan」より

 加えてさらに現在の職場への信用・信頼度についてや、もしプライベートや家族の事情で休暇を取得した場合にキャリアにマイナスに働くかどうかについても、参加者はそれぞれの現在の実感を自己申告した。

 回答データを分析したところ、約40%の勤労者が私生活の事情で休暇を取得した場合には仕事への出世や成功の障害になると感じると答えている。柔軟な働き方ができる環境にあったとしても、4割は利用することを躊躇している実態が明らかになったのだ。

 働き方の柔軟性という話題では、通常はシングルマザーや働く母親の問題になると考えられているが、男性や非正規雇用者を含めて勤労者全体に影響を及ぼすものであることが指摘されることになったのだ。

 研究者らは、この問題は従業員が自分のスケジュールをほとんど制御できず、職場のサポートを得られないと感じたり、会社は個人的責任でライフ・ワーク・バランスを図る従業員を差別しているのではないかと疑惑を引き起こしている点も指摘している。

 研究チームは勤労者がペナルティを科されることなく、柔軟な働き方ができると感じられる職場文化の構築を促進する必要があると結論づけた。いずれにしても「働き方改革」にはこれからも長く議論が必要とされる案件であるようだ。

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