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2018.04.09

2017年のインターネット広告媒体費1兆2206億円の内訳を分析

現在、広告媒体の主流といえば「インターネット広告」。バナー、動画、タイアップなど、様々な種類のインターネット広告を見かける。日本の2017年の総広告費、6兆3,907億円のうち、「インターネット広告媒体費」は、1兆2,206億円(前年比117.6%)。順調に成長を続けていると言えるだろう。

そんな中、電通グループ3社(D2C/サイバー・コミュニケーションズ/電通)は、電通が2018年2月に発表した「2017年日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別、デバイス別などの切り口で分析し、さらに2018年の予測を加えた「2017年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。

■インターネット広告媒体費 広告種別 構成比

2017年のインターネット広告媒体費は1兆2,206億円(電通「2017年 日本の広告費」より)、そのうち、構成比が高いのはディスプレイ広告(40.9%)、リスティング広告(39.6%)で、合わせると約80%を占める。

ビデオ(動画)広告は1,155億円で全体の9.5%と推定。次いで、成果報酬型広告(8.6%)、その他のインターネット広告(1.5%)と続く。【グラフ1】。

【グラフ1】インターネット広告媒体費 広告種別 構成比

広告種別の定義

ディスプレイ広告:サイトやアプリ上の広告枠に表示する画像、テキストなどの形式の広告およびタイアップ広告。

リスティング広告:検索キーワードやコンテンツに連動して表示するテキスト、画像1(動画)形式の広告。

ビデオ(動画)広告:動画ファイル形式(映像・音声)の広告。

成果報酬型広告:インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告。

その他のインターネット広告:上記以外のフォーマットのインターネット広告。メール広告、オーディオ(音声)広告など。

■インターネット広告媒体費 取引手法別 構成比

インターネット広告媒体費を取引手法別にみると、運用型広告9,400億円(インターネット広告媒体費の内の77.0%:電通「2017年 日本の広告費」)、予約型広告(同14.4%)、成果報酬型広告(同8.6%)となる。さらに取引手法別×広告種別で分解すると、運用型のリスティング広告の構成比が39.6%と最も規模が大きく、次いで運用型のディスプレイ広告が29.4%と続いた。【グラフ2】。

【グラフ2】インターネット広告媒体費 取引手法別 構成比

また、プライベートマーケットプレイス(PMP)やプライベート・エクスチェンジなどの媒体社と広告主を限定したクローズドな広告取引市場を通じて取引された媒体費は、およそ100億円~120億円規模と推定。

取引手法の定義

運用型広告:リスティング広告、およびデジタル・プラットフォーム(ツール)やアドネットワークを通じて入札方式で取引されるもの。

予約型広告:純広告やタイアップ広告として、代理店・メディアレップ経由もしくは直接広告主に販売されるもの、およびデジタル・プラットフォーム(ツール)やアドネットワークを通じて非入札方式(固定価格)で取引されるもの。

成果報酬型広告:インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告。

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