
アカウントの乗っ取りやなりすましなど、私たちの身辺においても「サイバー犯罪」は決して珍しいことではない。
2年前、私たちの経済活動は「Clickable economy(クリック経済)」と表現されていた。リアルで行動を起こさずともスマートフォンのワンクリックで物を購入できるほど、インターネットの普及が進んでいたのだ。
そして現代、私たちのインターネットを利用した経済活動はさらに顕著になり、いまや「スワイプ経済」ともいえるほど、バンキングサービスやEコマースの中心はモバイルチャンネルに移りつつある。
サービスの提供者たちは技術革新を取り入れ、使いやすさと便利さ、安全性を利用者に提供する努力を続けているが、やはりある程度の脆弱性が生じることは防ぎようがない。
サイバー犯罪者はそれに乗じて、消費者行動やビジネスモデルの変化をうまく利用して、新しいツールと詐欺手法を開発している。またそのためのインフラやテクノロジーの開拓、犯罪を助長するサービスの開発なども活発になりつつあるのが現状だ。
米RSAは、オンラインで提供される様々なサービスとその顧客を標的にしたサイバー犯罪の傾向から、今後、顕著になると予測した事象をホワイトペーパー「2018年のサイバー犯罪の現状」にまとめた。