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2018.03.27

酒税法改正で広がるビールの楽しみ方

■連載/阿部純子のトレンド探検隊酒税法改正で広がるビールの楽しみ方

◆4月1日以降は酒税法改正で「ビール」定義が拡大される

 これまでの「ビール」は麦芽比率が67%以上で、副原料も米、麦、とうもろこしなど限定されていたが、4月1日より酒税法改正に伴いビール定義が拡大する。麦芽比率は50%以上、副原料も果実、ハーブ、スパイスなどが使用可能になった。これまでは麦芽比率が67%未満や、規定の副原料以外を使う場合は「発泡酒」と区分けされてきたが、酒税法改正により4月1日以降は「ビール」の扱いとなる商品が広がる。

「発泡酒というと安いイメージがあるが、発泡酒でも麦芽比率が50%以上だとビールと同じ税率が課されていたため、こうしたねじれ構造がようやく解消される」(キリン マーケティング部 部長 田山智広氏)

 改正前の副原料は発酵でアルコールに変える糖源で、フレーバーはホップ、麦、酵母からしか特徴が出せなかったが、改正後は果実、野菜、ハーブ、スパイス、だし類など大きく幅が広がり、香り付けや味付けが多様にできるようになった。ただし、追加原料の合計は麦芽の重量の5%までと規定されている。

 追加の副原料のラインナップを見ると、クラフトビールの領域で出ているものが多いが、酒税法改正に伴い、大手メーカー各社も副原料を使用した新商品を投入する。スプリングバレーブルワリー(SVB)やタップマルシェといった店舗、「グランドキリン」シリーズ商品といったクラフトビールを展開してきたキリンも、新商品をリリースする。

「SVBでは3年間でいろいろな副原料を使った商品にトライをしてきて、果実もホール、ピール、果汁とさまざまな形状を使っている。改正後でも認められない副原料や、5%以上含んだものは引き続き発泡酒扱いにはなるが、今まで培った技術や知見を活かして、さらにクラフトビールでもナショナルブランドでも展開していきたい」(田山氏)

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