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2018.03.20

【井上】日本の従業員の半数近くが今年中の転職を検討

外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパンは、先に発表した「ヘイズ アジア給与ガイド 2018年版」の調査結果から、日本で勤務する従業員のうち今後6カ月以内の転職を考えている人が36%にのぼり、38%の従業員がすでに転職活動を開始しているという調査結果を明らかにした。また、39%は現時点でオファーを受け入れる用意があると回答している。

同社のマネージング・ディレクター、マーク・ブラジは次のように述べている。

「ヘイズ給与ガイドは、日本の労働者の世代間の変化を見る上で優れた指標になっています。転職を考える人にとって、給与や福利厚生面の待遇は依然として重要な要素ではあるものの、経済面以外の要素により重きをおく求職者も増えており、『キャリアアップ』や『ワークライフバランス』といった要素が特に重視されるようになってきています。」

「今回の調査では、日本の従業員のうち67%が、転職を希望する最大の理由として『新たな挑戦』を挙げており、この割合は昨年の50%からさらに高まっています。『給与・福利厚生』は57%で2番目に多く、『キャリアアップが望めない』が48%で続いています。」

「一方、今年中の転職を希望しないと回答した従業員がその理由として最も多く挙げたのが、『ワークライフバランス』と『給与・福利厚生』(39%)の2つであり、雇用主が人材の流出防止策を考える上ではこうした点を十分考慮するべきです。現職に留まる理由として3番目に多く挙げられたのが、『職の安定』(35%)でした。」

将来のキャリアにつながる専門技能開発

転職を希望する者にとってキャリアアップは依然として重要な要素でありながら、今回の調査では従業員の28%が今の職場では「キャリアアップが望めない」と回答しており、43%が「どのような機会があるのかわからない」と答えている。

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