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2018.03.19

乗り物、スペース、モノ、スキル、シェアリングサービス急成長の理由

得で便利な新しいサービスとして、注目を集めるシェアリングサービス。なぜ今話題なのか、本当に使えるのか。

シェアリングサービス

◎必要な時にすぐ使える新サービス台頭の理由

「所有」せずに必要な時だけ「使用」する、新しいライフスタイルが広がりを見せている。可能にしたのはシェアリングサービスと呼ばれる、新興サービス群だ。

 早稲田大学ビジネススクールの根来龍之教授は、シェアリングサービスを「所有から使用へという消費行動の変化にマッチする、個人間取引やオンデマンドのレンタルサービス」と定義する。個人間取引には、メルカリのような個人間売買だけでなく、「場所、時間、スキルなど、使われていない個人の資産や能力を市場化する仲介サービス」も含まれる。民泊のAirbnbや、米国を中心に普及しているライドシェアサービスのUber、Lyftなどがその代表格。またスペースシェアのスペースマーケット、スキルシェアのココナラ、カーシェアのAnycaもこの個人間取引の一種だ。

 一方、オンデマンドのレンタルサービスとは、「自分で所有していなくても、必要な時に必要なだけ、モノやコトを使えるサービス」を指す。スマホで簡単に手続きできるシェアサイクルやファッションレンタルサービスなどが、まさにそうだ。

 こうしたサービスが注目を集めるようになった背景には「無駄をなくし効率を求める風潮や、所有に執着しない世代の台頭、スマートフォンの普及、ネットやGPS、決済手段など環境の整備、SNSの広がりなどの要因がある」と根来教授。その市場規模は年々拡大の一途をたどっており、2021年には国内事業者の売上高ベースで1000億円超えとの予測もある。

 シェアリングサービスの成功に欠かせないのは、オンデマンド技術の実装と「信頼と信用を担保する仕組み」だ。例えば個人間取引では、利用者だけでなく提供者もリスクを背負うため、互いに評価し合うスコア化が重要な役割を果たす。また「事業者が情報提供フォーマットをリッチにし、利用者や提供者が取引相手のプロフィールや過去の取引を参照できることが重要となる」(根来教授)。

 昨年7月には、業界団体による認証制度もスタート。より安心して利用できる環境も整いつつある。これまで様子見だった人も、そろそろサービス活用への一歩を踏み出すいい頃合いかもしれない。

■シェアリングエコノミー国内市場規模の推移と予測

シェアリングエコノミー国内市場規模の推移と予測

訪日外国人の増加といった新たな需要もあり、今後も既存サービスをリプレースしながら市場が成長すると予測されている。
出典:矢野経済研究所

一般法人シェアリングエコノミー協会

一般法人シェアリングエコノミー協会は、内閣官房IT総合戦略室が策定したガイドラインをもとに自主ルールを設定。適合する事業者への認証を実施している。

根来龍之教授
早稲田大学ビジネススクール

根来龍之教授
早稲田大学IT戦略研究所所長。経営情報学会会長・理事。近著に『プラットフォームの教科書』(日経BP社)、『IoT時代の競争分析フレームワーク』(中央経済社)などがある。

文/編集部

※記事内のデータ等については取材時のものです。

 

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