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2018.02.14

医師の9割が「遠隔医療は進む」と回答するが参画希望は4割に留まる

2015年8月10日、厚生労働省は「情報通信機器を用いた診療(いわゆる「遠隔診療」)について」と題した「事前連絡」を行ない、これが「遠隔診療の事実上の解禁」と解釈された。そんな中、メドピアの連結子会社で、医師によるオンライン医療相談プラットフォーム「first call」を運営しているMediplatでは、2016年3月に医師を対象に行った遠隔医療に関する意識調査を実施。遠隔医療は「進む」と答えた医師は88%、その内「参画したい」医師は37%だった。
以降1年9か月が経過し、政策の後押しも背景に複数の事業者が遠隔診療サービスの展開を始めた今、医師の意識の変化を把握するために再度調査を行ない、その結果を公表した。

まず「遠隔医療は進むか?」の質問に対して医師1007人が回答した。結果、前回2016年3月の調査結果と比較して、「進む」と回答した医師の合計は88%から91%へと僅かながら増加した。最多回答は、前回同様「進む(参画したいとは思わない)」(46%)であったが、前回(51%)よりも僅かに減少。次いで多かった「進む(参画したい)」(39%)の回答は前回(37%)より微増し、今回選択肢に加えた「進む(参画している)」を選んだ6%と合わせて、45%の医師が遠隔医療への参画に前向きな姿勢を示した。

「遠隔医療は今以上に進む(普及する)か?」

2016年調査結果との比較


「進む(参画したいとは思わない)」(46%)と答えた医師からは、地方の医師不足解消や画像診断など一部診療科目での必要性は認めるものの、自身は「忙しくて手が回らない」「何かあったときのルールが不明」「やはり患者さんは対面で診たい」「費用と報酬が見合わない」といった理由で参画を懸念する声が多く見られた。

「進む(参画したい)」(39%)と答えた医師からは、地方での医師不足が深刻化していることや、一部の診療は遠隔で代替できる実感を得られていること、遠隔診療における診療報酬が増加する可能性が見えてきていることから、患者も医師も双方メリットがあるなら利用したいという声があった。

■調査概要
調査対象/医師専用コミュニティサイトMedPeerに会員登録をする医師
有効回答/1007人
調査期間/2017年12月20日 ~ 2017年12月21日
調査方法/インターネット調査

構成/編集部

 

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