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2018.03.13

急成長するビジネスチャットツール「Slack」はどこまで普及する?

「Eメールはインターネットのゴキブリのようなもの」「今後、Eメールはなくなる」

 ビジネス向けチャットサービス「Slack」を提供するSlack社のカル・ヘンダーソンCTOは、こんな挑発的発言を繰り返す。同社はソフトバンク系のファンドなどから約280億円の出資を受け、孫正義氏も注目する企業。2017年11月から日本語版をリリースし、今年日本法人も設立する予定だ。Slackは日本語版リリース前からDeNA、サイバーエージェント、SansanといったIT企業を中心に、すでに導入が進んでいた知る人ぞ知るビジネスチャットツールだ。

 登録したメンバーと手軽に会話が始められ、過去のやりとりを効率よく探したり、Googleドライブなどほかのアプリケーションとも連携できるのが特徴。メールと違い、宛先、件名、本文を入力して送信、という煩わしさがなく、効率的にコミュニケーションでき、情報共有も容易だ。さながら、LINEやFacebookのグループ機能をビジネスで使いやすいように進化させたツールである。

 日常のコミュニケーションの主流はメールからSNSへと替わったが、この流れが今年はビジネスの世界にも波及しそうだ。スマートフォンは電話の使われ方を変えた。SNSはEメールの影を薄くした。ツールの変化をうまく活用して生産性を上げられるかどうかが今後企業の明暗を左右するはずだ。

「Slack」のPC版アプリ画面
「Slack」のPC版アプリ画面。ワークスペースと呼ばれる場に、#で始まるチャンネルを作ってやり取りする。無料で使い始められるが、より機能が豊富な有料版も用意。提供料金はスタンダード版が1ユーザーにつき850円、プラス版が1600円。

スマホアプリの画面
スマホアプリの画面。社内でも出先でもコミュニケーションできるので無駄な会議がなくなりそう。逆に、いつでも連絡が取れるので「Slack疲れ」なる状態も要注意!?

文/編集部

※記事内のデータ等については取材時のものです。

 

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