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2018.01.20

リーダー層の7割強が「職場には心理的安全性が必要」

企業の人材育成を支援するリクルートマネジメントソリューションズは、職場における「心理的安全性に関する実態調査」を実施。「心理的安全性」が必要な職務の特徴や、チーム成果への影響、メンバーの心身疲労との関係、「心理的安全性」を高めるための工夫などに関する調査結果を公表した。

最近普及し始めた「心理的安全性」というコンセプトは、多くのビジネスパーソンの共感を得やすいようだ。今回の調査では、従業員規模100名以上の企業において、3名以上のメンバーをマネジメントしている正社員(役員クラスを除く管理職・一般社員)を対象とし、有効回答数516名についての集計・分析結果をまとめている。

「心理的安全性」という言葉が誕生したのは1999年だが、注目されるようになったのは2012年のグーグル社の研究結果によるところが大きいだろう。比較的新しい言葉ともいえる「心理的安全性」は、いまどれくらいのリーダー層に知られているのだろうか。確認したところ、約4分の1が「内容の詳細までよく知っている・だいたいの意味を知っている」と答えた一方、「聞いたことがない・知らない」という人が5割近くいた。

「心理的安全性」について、チームのメンバーそれぞれが「自分の考えや感情を安心して気兼ねなく発言できる雰囲気」という定義を行い、「心理的安全性」という言葉を知らない人も含めて、その必要性について確認した。結果、「必要である」「やや必要である」が合わせて7割強となった。一方で「どちらともいえない」が約2割、「あまり必要でない」「必要でない」が5%強であった。多くの人から心理的安全性は必要と認識されているものの、必要ではないと思われる場面も少なからず存在することがわかる。

◎「常にメンバー間で連携・情報共有しながら進める必要がある仕事」「多様な立場や領域の考え方をまとめる必要がある仕事」においては、「心理的安全性」の必要性が高い。

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