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2018.01.14

中間選挙でアメリカが極左化!?サクソバンクの2018年大胆予測が見据える驚愕のシナリオ

4. 株式市場はフラッシュクラッシュ後にボラティリティが急上昇
世界市場は、ますます兆候とサプライズに満ちており、2017年のあらゆる資産クラスにおけるボラティリティ急落も例外ではなかった。VIX指数やMOVE指数が過去最高水準に低下したことに対応して、株式と不動産が過去最高水準に上昇。その結果、大爆発する火薬樽がセットされ、S&P500が1987年の株価崩壊を思い出させるような急激で劇的な一回限りの値動きによって25%も急落。大量にあったショートボラティリティファンドは完全に一掃され、これまで知られていなかったロングボラティリティトレーダーの中には1000%の利益を上げ、一夜にして伝説となる者も現れるかもしれない。

5. アメリカ有権者が2018年中間選挙で極左化
米国では、人口動態の変化が進み、既に35歳未満のミレニアル世代が、戦後ベビーブーム世代よりも大きいグループを形成している。こうした人口動態の変化は2018年の政治に劇的な影響を及ぼす。トランプの人格に対する若い有権者全般に広がった嫌悪感、共和党の皮肉な税制改革によりさらに悪化する格差の拡大、および左翼からサンダーススタイルのポピュリズムを活用することを恐れない新しい世代の民主党候補者の出現といった要因により、11月の投票にはミレニアル世代が大挙して現れることになるかもしれない。民主党は、これらの大衆向けに議論の焦点を税制改正から支出拡大による刺激策にシフトさせるだろう。真のポピュリズムとは、その90%のために大枚をはたくことを意味し、そしてそれは、財政刺激策を意味する。財政赤字などはおかまいなしだ。米国債30年物の利回りは急上昇し5%を突破する。

6. オーストリア・ハンガリー帝国、EUの乗っ取りを開始
EUの古くからの中心的な加盟国とEUブロック経済圏により懐疑的な新しい加盟国との間の溝は2018年に乗り越えることのできない深い溝にまで拡大し、EUの重心は1951年以来初めて仏独両国から中東欧にシフトするだろう。また、EUの制度的な閉塞状況が金融市場を動揺させるのに時間はかからないはずだ。2018年の終わり頃までにG10および多くのEM通貨に対して高値を更新した後、ユーロは急速に軟化し、米ドルと等価近くまで下落する。

7. 見捨てられるビットコイン
2017年12月にビットコイン先物取引が開始されたことにより、仮想通貨取引所に資金を投入するよりも先物取引をする方が安心できる投資家やファンドによる関与が急上昇し、ビットコインは2018年に6万ドル超でピークをつけ、その時点での時価総額は1兆ドルを超えるだろう。ところが間もなく、ロシアと中国が未認可の仮想通貨の国内での使用を巧みに妨害したり、禁止したりし始め、ビットコイン現象はこれによって足元をすくわれる。2018年の華々しいピークの後ビットコイン相場は崩壊し、基本的な「生産コスト」である1000ドル近辺で2019年を迎える。

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