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2017.12.04

柔軟な勤務形態が従業員の士気を高める

外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパンは、グローバル人事・採用専門誌『ヘイズ・ジャーナル』(年2回発行)の最新号において、最近、柔軟な勤務形態を廃止する回帰的な動きがみられるとして、その危険性について警鐘を鳴らしている。

柔軟な勤務形態の提供は、組織と従業員に非常に大きな恩恵をもたらしており、結果としてアトラクション、リテンション、エンゲージメントのすべてが向上する事が実証されている。こうした恩恵が認識されているにもかかわらず、柔軟性を制限したオフィス勤務形態に回帰する組織が出てきていると、ヘイズは指摘する。

ヘイズのマネージング・ディレクター、マーク・ブラジ氏も、この問題について次のように話す。
「最近では多くの企業が、勤務形態や勤務時間に関して従業員により柔軟な選択肢を提供できるようになっていますが、企業のトップは、これがビジネス上理にかなっているのかどうか、チームの力学にプラスの影響を与えているのかどうか問い始めています。その結果、柔軟な勤務制度が制限されるケースが出ています」

ヘイズは、従業員に対する柔軟性の制限には危険が伴うと警告します。経営者と従業員の間に緊張が生まれる可能性があり、それが忠誠心、士気、エンゲージメント、リテンション、アトラクションに影響を及ぼすためだ。

この点についてブラジ氏は次のように指摘している。
「デジタル化によって、熟練した従業員が柔軟かつ効率的にリモート勤務できるようになり、この進化する状況の中で新しい役割へのニーズが高まっています。テクノロジーが急速に発展する中、今後組織は従業員を適応させることにより集中して取り組むことが可能になります」

今後の課題点について、ブラジ氏は次のように結論づけている。
「熟練者が不足する分野では、柔軟な勤務形態を採用する組織が競合企業相手に求職者を勝ち取るケースが多くなっています。柔軟な勤務形態を縮小すると、リテンションが低下するリスクが非常に大きく、この点からも柔軟なオプションは今後も有効に作用するでしょう。

ただし、従業員にはオフィス外勤務でどういったことが期待されているか知らしめ、さらに企業の中核となる価値観を理解させる必要があります。企業は、才能ある従業員を失いたくない以上、合意点を見つけざるをえません。リモート勤務で行える作業と、同僚との共同作業もしくはやり取りが必要な作業を特定するというのも一つの妥協案です」

構成/編集部

 

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