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ビッグデータで明らかになった離婚につながる10の兆候

2017.10.04

■「亭主元気で留守がいい」は一面の真実

 離婚について最近また明らかになった傾向がある。夫がフルタイムの仕事に就いていない場合、離婚の可能性が高まるということである。

 オックスフォード大学の社会学者、アレクサンドラ・キレワルド氏が先日発表した研究によれば、1975年を境にカップルの離婚の原因が変質してきているという。研究では6309組の結婚したカップルを1968年から2013年にわたって追跡調査した。その間、そのうちの1684組が離婚、あるいは永久的な離別に到っている。

 そして1975年に起きた変質とは女性の置かれた立場の変化によってもたらされたということだ。つまり女性の社会進出が進み、経済面での夫への依存度が1975年を境に急激に減ったことで女性の結婚生活、家族生活に対する認識が大きく変化したのだ。

 1975年以前のアメリカ社会では、多くの女性にとって結婚は専業主婦になることを意味していた。そして家事と子育ての大半を何の疑問もなく担ってきた。しかし1975年以後、女性が社会で広く労働力と見なされるようになってからは、多くの女性がお金になる労働と家事を比較できるようになった。つまり家事労働にもし賃金が払われるのだとすれば、相応の報酬を得ておかしくない労働であることに“気づいた”のだ。

カップルの破局はこうして訪れる!ビッグデータで“離婚”を分析
NY Mag」より

 したがって、収入の多寡はいったん置いておいて、自営業や経営者などの場合を除き多くの場合は夫がフルタイムで働いていることが、妻の家事労働負担を正当化するものになる。「亭主元気で留守がいい」というのは専業主婦にとってはやはり一面の真実であったのだ。

 しかし、夫がフルタイムの勤労者でなかった場合、妻の不平等感は一気に高まり、離婚への道に繋がりやすくなるということだ。こうした経緯による離婚が極端に増えたのが70年代後半、80年代である。その後、このようなケースの場合で“主夫”に徹する夫もわずかながら増え、徐々に緩和されているのだが……。

 研究によれば夫がフルタイムで働いている場合、次の1年で離婚する確率が2.5%であるのに対し、夫が非フルタイム(週40時間以下)の場合、翌年のうちに離婚する確率は3.3%になるという。2.5%と3.3%ならあまり違いはないようにも思えるのだが、これはあくまでも翌年内の予測離婚率であり、結婚年数を重ねていくほど“持ち越し”となり離婚率の差は大きなものになるのである。

 アメリカでも日本でもいわゆる“非正規”の勤務形態が増えている昨今、見過ごせないビッグデータと言えるのかもしれない。そして“イクメン”という言葉にも代表される夫の側の意識改革が今後ますます不可欠になっているのだろう。

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