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2017.08.15

世界各国で増加する「柔軟な働き方」を求める声

柔軟な働き方について考えたことはあるだろうか。今回、総合人材サービスのマンパワーグループは、日本を含む19カ国の労働力人口を構成する1万4000人を対象に「求職活動で一番重視するポイント調査」を実施。調査結果をベースとした労働白書「自分らしい働き方~柔軟性を重視するキャンディデイトたち」を発表した。

 

■「柔軟な働き方」とは

柔軟な働き方とは、人材マネジメント施策を考える上で、もはやひとつの選択肢ではなく、組織が優秀な人材をひきつけ育成する上で欠かせない取り組み。マンパワーグループが実施した「求職活動で一番重視するポイント調査」では、「柔軟な働き方」を下記の8種類に定義した。これら全てを導入できる企業は多くないが、多様なライフステージにあるキャンディデイトの採用・リテンションのため、企業は様々な取り組みを実施している。

1.柔軟な出退勤時間
2.完全在宅勤務/勤務地自由
3.勤務シフトの選択制
4.一部在宅勤務
5.コンプレストシフト/コンプレストワークウィーク
※1日あたりの就業時間を長くし、就業日数を少なくする勤務形態
例:10時間/日×4日間
6.リフレッシュ休暇・サバティカル休暇または休職制度 例:長期休暇
7.無制限の有給休暇
8.育児・介護休暇

■「柔軟な働き方」を求める声が増加

過去2年間において追跡調査を行った5カ国のうち4カ国(中国、米国、オーストラリア、英国)で、柔軟な勤務形態をキャリアに関する決定の三大要素のひとつに挙げる回答者が増えている。柔軟な働き方が重要だと答えたキャンディデイトの数は、わずか1年の間に、中国で30%、米国で29%、オーストラリアで21%増加した。柔軟な働き方を求める声が高まっている背景には、多国籍企業の台頭、労働力人口の構成変化(ミレニアル世代の増加など)、労働組合の存在、技術系企業の影響、景気・雇用動向、混雑・インフラ未整備・公共交通機関不足による長時間通勤など、各国特有の幅広い要因がある。

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