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IoTで注目を集める「スマートホーム」を実現するために必要なもの

2017.08.01

◎企業の囲い込み戦略にハマらないように利用するのが吉

 もしIoTデバイスの設定に自信がないのなら、手軽に利用できる「総合サービス」を選択する方法がある。ここでいう「総合サービス」とは、IoTデバイスによる家電の操作からスマホアプリでの操作までを1つの企業が提供するサービスのこと。以下の表にまとめたように東京ガスや東京電力、KDDIなどの生活インフラ企業が提供している。1つの企業が提供しているのでデバイスの使い方からアプリの操作方法まで、なんでも質問できるメリットがある。


NTTドコモのケータイホームシステムは新規サービス申込は終了しているものの2009年には登場していたサービス。スマホではなくガラケーから操作できる。


KDDIが提供するau HOMEは、窓やドアの戸締りやエアコンなどの家電の電気使用量、ネットワークカメラによる自宅内の監視ができるサービスで、スマートホームのトータルソリューションだ。

 しかし1つの企業が提供するサービスに依存してしまうと、トラブルが発生したときにそのサービス全てが使えなくなる脅威がひそんでいる。また、導入コストを考えると使えば使う分だけコストがかさんでしまうのだ。

 例えばau HOMEの「おすすめセット」を使う場合を考えてみよう。おすすめセットでは、マルチセンサー 01(窓の開閉、温度・湿度・照度とそれらの履歴)とネットワークカメラ 01という外出先からスマホで家の様子が見られる商品がセットになっている。おすすめセットの機器代金が11,760円(税抜)に加え、サービス利用料が月額490円(税抜)かかる料金体系だ。したがって、1年間使った場合は、11,760円+490円×12ヶ月=17,640円のコストがかかる。2年間では23,520円となる。


au HOMEの料金プラン。専用のIoTデバイスの購入と、auひかり回線用のルーターに接続するアダプタ、専用アプリの利用が前提である。

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