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2017.07.31

住宅用太陽光パネルに期待するのは「売電」より「月々の電気代節約」

現在、経済産業省では「2020年までにハウスメーカー等の建築する注文戸建住宅の過半数でZEHを実現すること」を目標とし、普及に向けた取り組みを実施している。この「ZEH」(ゼッチ)とは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」のことで、住宅の高断熱化と高効率設備により、快適な室内環境と大幅な省エネルギーを同時に実現した上で、太陽光発電等によってエネルギーを創り、年間に消費する正味(ネット)のエネルギー量が概ねゼロ以下となる住宅のこと(資源エネルギー庁HPより)。

そこで太陽エネルギー企業のソーラーフロンティアは、今年も猛暑による家庭の電力需要の増加が見込まれる中、5年以内に新築一戸建ての住宅購入を検討している既婚の男女を対象に、家庭のエネルギーに関する意識調査を実施。その結果と現状分析を公開した。

今後5年以内に戸建ての住宅を購入する意向がある既婚の男女1000人を対象に、現在、家計の固定費の中で出費が最も気になる項目(※家賃を除く)を聞いたところ、「電気代」が48.5%でほぼ半数を占め、1位となった。また、新しい住宅に入居した場合に増減が最も気になる固定費でも、電気代を挙げた人が54.4%と過半数を占め、最多となった。今も今後も、光熱費の中でも電気代は最も気になる項目のようだ。

そこで、現在住んでいる家の電気代について、どの程度把握しているか聞いたところ、「月々の電気代」を「よく把握している」「ある程度把握している」人は計88.9%、「基本料金」を「よく把握している」「ある程度把握している」人は55.2%いるものの、Wあたりの電気代を「よく把握している」「ある程度把握している」人は33.8%と少数派だった。

住宅購入にあたり、電気代を削減するための施策を行う意向があるかを聞いたところ、意向がある人は92.2%で、大多数を占めた。具体的な施策としては、「こまめに電気を消す」が68.2%で圧倒的に多数だった。ついで、「電力会社を比較・検討する」(30.1%)、「家電の電源コードをこまめに抜く」(28.9%)などソフト面での取り組みが続いた。一方、工事を伴うようなハード面での施策を行う人は少数派だが、ハード面の施策の中では「太陽光パネルを導入する」と回答した人は21.7%が最多となった。

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