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「家計簿をつけると貯金が増える」というのは本当か?

2017.07.13

  そこで、『貯蓄額』と『年収』が各々500万円以上と500万円未満の層に分けて家計簿の関係を詳しく調べたところ、『貯蓄額』が500万円以上の250名のうち「家計簿を習慣的につけている」の回答率は54%に対し同500万円未満の250名では同50%4ポイント下回った。また、『世帯年収』が500万円以上の282名のうち「家計簿を習慣的につけている」の回答率は53%に対し、同500万円未満の218名では同51%2ポイント下回る程度だった。『貯蓄額』と『世帯年収』の違いで家計簿を習慣的につけている人の率に大差ない結果はやや意外と言えるだろう。 

 さらに、貯蓄額や世帯年収が1億円超の別格な9名を除いて、平均の世帯年収と貯蓄額を比較してみると、「家計簿をつけている人」は年収592.2万円、貯蓄額936.8万円に対し、「家計簿をつけていない人」では年収608.8万円、貯蓄額881.3万円。「家計簿をつけている人」は、平均世帯年収が2.8%低かったのに対し、平均貯蓄額が5.9%高かった結果になり、効率的にしっかりお金を貯めている傾向が明らかになった。過去の出費を振り返って自身の無駄遣いにも気付くことができ、日々の節約にも計画的なお金の管理にも役立つ『家計簿』をつけることは、どうもお金が貯まる早道と言えそうだ。

  また「家計簿をつけていない人」(48%)(未婚男性が特に多い傾向)を対象に家計簿をつけない理由を聞いたところ、「面倒くさいから」(65%)が最多で、2位以下の「すぐ忘れてしまうから」(19%)、「必要性を感じないから」(18%)の回答を大きく引き離した。家計簿をつけない方は面倒くさがりやの性格もあるだろうが、家計簿(ソフト)にも簡単に手間をかけずにつけられる工夫が求められると言えそうだ。

  一方で、「家計簿をつけている人」(52%)を対象に家計簿をつける理由を聞いたところ、「使った金額を把握するため」(66%)、「無駄遣いを減らすため」(52%)、「節約するため」(39%)が上位を占める結果となった。

  さらに家計簿をつける頻度を聞いたところ、「商品を買うたび」(26%)、「11回以上」(25%)と、毎回・毎日が半数を占め、1週間に1回以上は89%という結果に。こまめに家計簿をつけている人が半数以上という結果から、面倒くさがらず、レシートを貯めず、忘れないうちに家計簿をつける習慣にするのが長続きするコツなのかもしれない。

 家計簿スタイルも多様に。7割がアプリ利用…20代はスマホ、男性は表計算が多い

  次に、「家計簿をつけている人」(52%)を対象に家計簿のつけ方についても聞きました(複数回答)。すると、「普通のノートに記入」(24%)、「家計簿手帳(家計簿専用のノート)」(17%)といった伝統的な紙媒体に記入している回答率に対し、「パソコンの表計算ソフト」(32%)、「パソコンの家計簿専用ソフト」(21%)、「スマートフォンの家計簿アプリ」(17%)といった専用アプリ利用の回答率が上回る結果になり、IT技術の進歩による時代の変化が感じられる結果となった。

  これを年代別で詳しく見てみると、スマートフォンを扱いなれた20代は「スマートフォンの家計簿アプリ」(32%)が多く、50代は「パソコンの家計簿専用ソフト」(34%)が多い傾向だった。また、性別では、女性は「普通のノートに記入」が多く、男性は「パソコンの表計算ソフト」が多かった。

  以上の結果をまとめると、消費増税に伴う影響は、消費者の意識として日常の出費負担増はもちろんだが、それ以上に商品価格の計算が難しくなったことへの不満が大きく、節約志向の行動が高まっている傾向が見られた。 

 そして、厳しい家計のやり繰りの中で、しわ寄せは変動費を減らすこと、さらには大切な食費までも削るという涙ぐましい節約術の変化が見えてきた。一方で、節約術として有効と思われる家計簿を習慣的につけている人の率は約半数にとどまった。

  しかし、家計簿をつけている人の方が、家計簿をつけていない人より平均世帯年収-2.8%に対し平均貯蓄額+5.9%という結果となり、効率的にしっかりお金を貯めている傾向が見られた。

  有効な節約術として理解できても面倒くさいと三日坊主になりがちな家計簿だがが、家計簿をつける習慣を長続きさせる秘訣は、こまめにつけること自分にとって最も扱い慣れた方法でつけることなのかもしれない。スマートフォンなどを使う簡単で便利な家計簿アプリがどんどん進化していますので、すぐに活用することができそうだ。消費増税を乗り切るためにも、是非、自分スタイルの家計簿をつけて節約上手になり、貯金を殖やすことを心がけよう。

[調査概要]調査名:消費増税にともなう節約意識の変化に関する調査
調査期間:2014年5月1日〜5月9日
調査方法:インターネット調査
調査対象:20歳〜59歳の男女500名(※性別・婚姻状況別、年代別にそれぞれ均等割付)

文/編集部

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