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2018.03.01

魚が食べられなくなる日は近い?乱獲以上に深刻な海のプラスチックごみ問題

 海水温上昇や海産物の乱獲など、海をめぐる問題が深刻さを増している。最近はサンマの不漁をはじめ、カツオやアジ、サバ、シシャモなどの水揚げ量が例年になく低かったといわれている。この海の異変は一時的なものなのか、それとも常態化するものなのだろうか。

■2048年、魚が食卓から消える!?

 今年の秋には、世界最大級の卸売市場である築地市場が江東区豊洲へと移る。利便化が向上した豊洲市場に期待が高まる一方、昨年の不漁だけにとどまらず、日本近海で水揚げされる水産物の量が年々減少していることも事実だ。もちろん漁獲量減少の大きな原因は、日本の漁船があまり外洋へ出なくなったことや、外国の安価な水産物の輸入量が増えたことであるが、世界の海の漁業資源そのものが減っているのではないかという指摘もある。

 2006年、アメリカの科学雑誌の「Science」に衝撃的な論文が発表されて話題になったが、その内容とは「2048年には海から食用魚がいなくなる」という水産業界と消費者に対する警鐘であった。アメリカとカナダの合同研究チームによるこの研究は、海洋の生物多様性が漁業によって急速に失われていることを指摘するもので、すでに(2006年当時までに)人類は29%もの海洋の食用生物種を乱獲などにより絶滅に近い状態に追い込んできたことも断罪している。そして現状のままで何も対策を行なわずに操業と消費を続ければ漁業の対象魚の激減が続き、2048年にはほぼ消滅すると主張している。

魚が食べられなくなる日は近い?乱獲以上に深刻な海のプラスチックごみ問題
National Geographic」より

 魚が食卓から消えるばかりではない。海洋の生物多様性が失われることにより、海の水質が悪化(富栄養化)しアオコなどの藻類が異常発生して沿岸の生態系にさらに悪影響を及ぼすという。また海辺に生物が住めなくなくることで、海岸線が侵食され洪水の被害を受けやすくなるということで、その被害は食糧問題だけにとどまらない。

 この研究を受けてFAO(国連食糧農業機関)などが漁業に関する国際的なガイドラインを整備しているが、規制を実施しても実際には不法操業や密漁が絶えることはなく却って問題を拡大しかねない事態も見えている。世界的に魚食が普及した現在では、世界中の海が漁場となっているからだ。やはりこのまま海洋資源の減少に歯止めをかけることはできないのだろうか。

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