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入社1か月で会社を辞めたいと思っている人の処方箋

2016.05.09

 4月に入社して5月の連休が明けると、早速「もう、会社辞めたい」と言い出す若者がいる。それもひとつの生き方かもしれないが、安易な気持ちで辞表を出すことは避けたほうがいい。そこで今回は、辞表を出す前に考えるべきことを記したい。どうかくれぐれも冷静に。

1.辞めたところで収入は得られるのか?

 今は入社したばかりで、会社からまだ、給与をもらっていない段階かもしれないが、手元に当面の生活費があるのか。アルバイトしたところで、新入社員の基本給、20万円前後を稼ぐのはなかなか難しい。アルバイトで得られた収入が10万円程度だとすると、おそらく生活は苦しくなるはずだ。アパートやマンションに賃貸で住んでいるのなら、なおさらだ。当たりまえの話だが、会社を辞めた後の生活をイメージした上で、辞める否かを考える必要がある。学生ではなく、社会人なのだから。

 ちなみに、多くの会社員は定年で退職するまでの間、一度や二度は会社を辞めたいと思うものだし、実際に数回、転職で会社を変わる人も多い。だが、誰しも会社を辞める時はなかなか踏ん切りがつかないものだ。収入の目途が立たないということも、その理由の1つとして挙げられる。大半の人が自分や家族の生活のために、何かしら妥協をしながら生きているものだ。ただ、こういう人生が嫌だというのなら、そもそも会社員ではなく、自営業などを選択したほうがいい。何らかの工夫をしないと、道は開かれない。

2.転職活動をする前に

「1」と重複する部分があるが、ある程度の生活資金に余裕がないと、転職活動をするにしても悪い状況に陥りがちだ。というのも、生活にゆとりがないから、収入を早く得ようという気持ちになり、会社選びも安易なものになるケースが多い。例えば、自分が全く望んでいない業界や職種にエントリーしたり、賃金や労働時間などについても希望の条件より、はるかに低い水準でも候補に入れるようになる。さらには、面接などでも、心にもないことを言って、自分を安売りをする人もいる。

 もちろん必死にならなければ、なかなか1か月そこらで辞めた人間を採用してくれる会社と巡り合うのは難しい。これは、今後、30代、40代、50代と、キャリアを積んでいってからも、同じことだ。手元にある程度の生活資金がないと、本意ではない、間違った判断をする可能性があることを心得ておきたい。そのためにも社会人になれば、貯蓄は大切だ。誤った判断によって、進路が大きく変わらないようするためにも。

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