2022年10〜12月期に転職した人の3割以上が賃金アップ、最も増えた職種は？

せっかく転職するからには給与もアップさせたい……そう考える人は多いことだろう。

では、前職と比べ賃金が1割以上増加した転職決定者はどのくらいの割合で存在するのだろうか？

リクルートはこのほど、転職支援サービス『リクルートエージェント』における2022年10〜12月期の「転職時の賃金変動状況」を発表した。

10〜12月期の「前職と比べ賃金が1割以上増加した転職決定者」は33.4％

10〜12月期の「前職と比べ賃金が1割以上増加した転職決定者の割合」は33.4％となった。

新型コロナウイルスの感染が拡大し始めた2020年1〜3月期を起点に大きく水準を切り下げたが、翌年2021年1〜3月期には概ね感染拡大前の水準近くに復した。足元2022年10〜12月期は、そこから更に伸長を続けており、最高値を更新している（※1）。

以下、10〜12月期の「前職と比べ賃金が1割以上増加した転職決定者の割合」を職種別に見ていく。

IT系エンジニアは、10〜12月期の「前職と比べ賃金が1割以上増加した転職決定者の割合」が39.7％となった。2019年頃より幾分減速感が見られていたが、2021年は上昇基調に復し、足元2022年10〜12月期は更に伸長を続けており、最高値を更新している（※2）。

機械・電気・化学エンジニアは、10〜12月期の「前職と比べ賃金が1割以上増加した転職決定者の割合」が28.9％となった。2019年以降、下落基調が続いていたなか、2020年10〜12月期を底として反発。以降は上昇基調に復し、足元2022年10〜12月期も前年同期差＋3.7ptとなっている。

営業職は、10〜12月期の「前職と比べ賃金が1割以上増加した転職決定者の割合」が32.3％となった。新型コロナウイルスの感染が拡大し始めた2020年1〜3月期を起点に大きく水準を切り下げたが、翌年2021年1〜3月期には概ね感染拡大前の水準近くに復した。その後、一時的に弱含むも、以降は上昇基調に復し、足元2022年10〜12月期も前年同期差＋2.8ptとなっている。

事務系専門職は、10〜12月期の「前職と比べ賃金が1割以上増加した転職決定者の割合」が31.4％となった。2017年以降、弱めの動きが続いていたなか、新型コロナウイルスの感染拡大も重なり、2020年頃にかけては幾分水準を切り下げた。その後、2021年4〜6月期以降は上昇基調に転じ、2021年10〜12月期は最高値を更新（※2）、足元2022年10〜12月期も同水準を維持している。

接客・販売・店⻑・コールセンターは、10〜12月期の「前職と比べ賃金が1割以上増加した転職決定者の割合」が38.6％となった。新型コロナウイルスの感染が拡大し始めた2020年1〜3月期を起点に大幅に水準を切り下げたが、その後は2020年7〜9月期を底として反発。以降は上昇基調を続け、2021年7〜9月期には最高値を更新（※2）、足元2022年10〜12月期も引き続き高い水準を維持している。

※1「全体」の統計の始点（2002年4〜6月期）以降の最高値。
※2「各職種」の統計の始点（2008年4〜6月期）以降の最高値。

出典元：株式会社リクルート

構成／こじへい