大手企業が続々と初任給をアップする一方で金額に一喜一憂している人が見落としていること

初任給に関する記事を＠DIMEの中から厳選して紹介します。

初任給

初任給で40万円超!?賃金アップ、職種別採用、初任給改革で労使が注意すべきこと

大卒、大学院卒の初任給の改革が進んでいる。賃金を上げたり、職種別採用を本格化させたり、個々の人材にとって額を変える動きがある。 2021年3月には、大和証券の取り組みが話題なった。同社は、新入社員の初任給を月額40万円以上（30時間分の固定残業代を含む）にする人事制度を始めることを発表した。対象は、自社の資金で株や債券を運用する自己売買部門のトレーダーやIT分野に携わる人材を想定して設ける「高度専門職」。2022年4月入社から適用する。（2021年3月16日、朝日新聞）

【参考】https://dime.jp/genre/1114716/

大手企業における初任給改革の裏側で進んでいること

ここ数年、大卒、大学院卒の初任給の改革が進んでいる。今回も、前回同様、人事の専門家にその背景をお聞きする。金融機関の採用に精通している金融ヘッドハンターの田頭信博氏に取材を試みた。田頭氏は三光汽船に18年間勤務、うち3年間はシンガポール首席駐在員。その後、1989年からは金融専門のヘッドハンターとして活躍。これまでに国内の大手銀行や証券会社、格付会社、生保、海外の金融機関の社員を中心に850人以上の転職、就職支援に関わってきた。現在、国際金融専門のサーチ会社・エシアリンクコンサルティング代表取締役を務める。

【参考】https://dime.jp/genre/1118441/

企業が大卒の初任給を引き上げる本当の理由

大卒の初任給に変化が見られ始めている。2021年3月16日の朝日新聞によると、大和証券は新入社員の初任給を月額40万円以上（30時間分の固定残業代を含む）にする人事制度を始めるという。成果を重視した報酬体系で、トレーダーであれば実績次第で年収が5千万円になることもある。対象は、自社の資金で株や債券を運用する自己売買部門のトレーダーやIT分野に携わる人材を想定して設ける「高度専門職」。2022年4月入社から適用予定。

【参考】https://dime.jp/genre/1109283/

構成／DIME編集部