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入浴施設の数が多い都道府県ランキング、3位鹿児島県、2位大分県、1位は?

2022.11.11

日本一入浴好きの都道府県は?入浴施設都道府県別登録件数ランキング

溢れんばかりにお湯を満たした広い浴槽に、思い切り手足を伸ばして身体を休める贅沢。「お風呂」は1日の疲れを癒す大切な時間だ。

日本人は世界有数の風呂好き民族で、日本には、温泉、銭湯、スーパー銭湯など多彩な公共入浴施設が存在している。

NTT タウンページは、タウンページデータベース(職業別電話帳データ)を活用して、日本人の入浴文化に注目した「日本一入浴好き」な都道府県はどこなのかについて調査を実施した。

「温泉・銭湯入浴料」支出年間金額の全国平均は1,243円、温泉・銭湯に日本一お金をかけるのは?

家計に占める「温泉・銭湯入浴料」の平均はどのくらいなのか調査したところ、1世帯あたりの「温泉・銭湯入浴料」支出年間金額(2020年)は、全国平均1,243円に対し、トップの青森市では4倍以上となる5,392円であった。

青森県の大人入浴料金は450円なので、月約1回は公衆浴場を利用している計算だ。2位は金沢市(4,434円)、次いで盛岡市(2,835円)が3位にランクインした。

ここまで「温泉」と「銭湯」をひとまとめで紹介してきたが、実はそれぞれ定義がある。「銭湯」とは、地域住民の日常生活において保険衛生上必要な施設(公衆浴場法)とされており、入浴料金は、物価統制令によって統制されている。

「スーパー銭湯」や「健康ランド」等も、料金を支払って入浴する施設で銭湯の一種だが、飲食施設や無料休憩スペース等が強化された業態を指し、物価統制令の制限を受けない。

一方の「温泉」は、その掘削や提供に関しては、水温や含有成分の条件を定めた温泉法で規制されている。温泉を利用した浴場業、いわゆる「温泉浴場」を営む場合には、銭湯と同じく公衆浴場法の規制を受けることとなるのだ。

入浴施設の登録件数推移

では、これらの施設の登録件数が、この10年間でどのように推移しているか、タウンページデータベースに登録されている入浴施設関連の業種を見ていこう。

戦後の人口増加に伴って全国で多くの銭湯が開業したが、高度成長期に入ると住環境が大きく改善され、浴室付き住宅が増加、利用者は徐々に減少している。

また、バブル期などの一時的なブームを経て、今や国民的レジャーとして定着した温泉も、この10年間で登録件数は減少しており、入浴施設全体が減少傾向となっている。
※「温泉浴場」には「温泉旅館」を含まない。

全体的な減少傾向の続く入浴施設の中で、特に登録件数が大きく減少しているのが「銭湯」だ。2013年から2022年の10年間で、55%にまで減少。

「銭湯」がタウンページデータベースの業種に登場した1989年まで溯って比較すると、1989年(11,374件)から2022年(1,700件)の33年間で、なんと15%にまで減少していた。

銭湯減少の主な理由は、一般家庭への浴室の普及、後継者不足、燃料費の高騰、認知度の低下などと言われている。日本が世界に誇る銭湯文化。このまま姿を消してしまうのは寂しい限りだ。

最近では第三次サウナブームに乗って「銭湯サウナ」と呼ばれるサウナ付きの銭湯も増えてきているようなので、このブームに乗って銭湯文化も勢いを増してほしいところ。10月10日は銭湯の日。たまには近くの銭湯を訪れてみてはいかがだろう。

入浴施設が多い都道府県は?

減少傾向にある入浴施設だが、都道府県別に見ると、人口10万人あたりの入浴施設の登録件数が最も多い都道府県はどこなのだろうか。

人口10万人当たりの入浴施設の登録件数が最も多いのは、青森県の16.95件であった。2位が14.00件の大分県、3位が13.01件の鹿児島県という結果に。

2位と3位の差は1件未満と僅差だが、青森県は2位に2.95件の差をつけてダントツの1位。以上の結果から、温泉・銭湯に日本一お金をかけるのは青森市、人口当たりの入浴施設の登録件数が多いのは青森県という結果となった。

実は青森県は知る人ぞ知る温泉の楽園とも言われているようで、身近に入浴施設が多くあることも相まって湯船に浸かって温まるのが好きな人が多いのかもしれない。

調査概要
対象期間と抽出方法:2020年・2021年・2022年の各6月時点で、タウンページデータベースの業種分類「銭湯(スーパー銭湯)」「銭湯」「温泉浴場」「健康ランド」に登録されている件数を集計し算出。
※1人当たりの登録件数は、小数点以下数桁になるため10万人換算をしている。

関連情報:https://www.ntttp-db.com/

構成/Ara

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