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部長クラスでも平均564円!?ビジネスパーソンの厳しすぎるランチ事情

2022.10.01

現在、原材料価格の高騰や急速に進行する円安など様々な要因が絡み合い、物価上昇が続いている。2022年8月、9月に2,400品目を超えていた飲料、食品の値上げが、10月には約2.5倍の6,500品目を超えることがわかっており(※株式会社帝国バンクデータ調べ)、家計への負担はさらに増えると見込まれている。

そこで、30年以上にわたり、福利厚生の食事補助サービスを提供してきたエデンレッドジャパンでは、物価上昇による値上げがビジネスパーソンのランチ事情にどのような影響を与えているのか、その実態を明らかにするため、全国の20~50代のビジネスパーソン男女600名を対象に「ビジネスパーソンのランチ実態調査2022」と銘打ったアンケート調査を実施。

本稿では、調査結果をエデンレッドジャパンが昨年12月に実施した「ランチ実態調査」と比較しながら、現在のランチ事情について紹介する。

今年以降の物価上昇の影響、8割以上が「家計が苦しくなっている」

「物価上昇により、家計が苦しくなっていると感じるか」という設問に対して、8割以上(84.2%)の人が、「とても感じる/やや感じる」と回答しており、今年に入り続く値上げラッシュが家計を圧迫している現状が明らかに。

また、値上げが著しい「食費」「光熱費」「ガソリン代」の中でも、「家計に悪影響を及ぼしている」との回答の割合が一番多かったのが「食費(91.4%)」。食品の値上げは10月にピークを迎えることから、今後ますます大きくなる家計への負担が心配される結果となった。

物価上昇や値上げの影響で、節約をしている人は約8割。節約項目の圧倒的第1位は「食費」

物価上昇や値上げの影響で、現在節約をしていると回答した人は、約8割(79.5%)にのぼった。また節約していると回答した人に節約項目を聞くと、1位は断トツ「食費(79.2%)」に。 家計の中でもコントロールしやすい「食費」が真っ先に節約の対象となることがうかがえる。

3人に1人がランチ代が減ったと回答、ランチ代平均は439円に

「勤務日に使えるランチ代に変化はありましたか?」という設問に対して、3人に1人(33.7%)が「減った/やや減った」と回答しており、食費節約の影響が、ランチ代にも及んでいると考えられる。

また、ここ最近の勤務日のランチ代平均は、439円であることが判明。役職別で見ると、部長クラスの人でもランチ代平均は564円と500円台になっており、厳しいランチ事情が浮き彫りとなった。

約7割が金額を理由にランチメニューを「我慢したことがある」

勤務日のランチで食べたいメニューを我慢したことがある人は、約7割(67.3%)にのぼり、前回調査(2021年12月実施)よりも11%増加(56.3%→67.3%していることがわかった。食費を節約するビジネスパーソンはますます増えており、ランチの自由度が制限されるなどランチ事情 は悪化傾向にあると考えられる。

また、ビジネスパーソンの4人に1人が勤務日にランチを食べなかった経験があり、中でも、20代男性は約4割にのぼった。さらに、約半数が週2回以上欠食していることが明らかになった。

6割以上が食費節約のために「ランチを欠食する」

ランチを食べないことがある理由を聞くと、「食費節約のため」という回答が最多の63.4%となった。前回調査(2021年12月実施)より、その割合は約2倍に増加(33.9%→63.4%)しており、物価上昇による食費の節約が、ランチ欠食の大きな要因となっていることがうかがえる。

勤務先に「食事補助制度」が導入されている人は約2割。昨年から大きな変化なし

会社が従業員のランチ代を補助する「食事補助制度」の導入率は、前回調査と同様、わずか約2割(23.2%)という結果に。(前回22.8%)。物価上昇の影響で多くのビジネスパーソンが食費節約に迫られているものの、昨年から大きな変化は見られなかった。

物価上昇が続く中、もっとも必要だと感じる福利厚生は、1位「住宅手当・家賃補助」

物価上昇が続く中、もっとも必要だと感じる福利厚生について聞くと、1位「住宅手当・家賃補助(27.5%)」、2位「通勤手当(24.5%)」、3位「食事補助制度(22.5%)」で、日常生活に直結する制度が上位を占める形となった。

一方で、食事補助制度が導入されている人の回答を見ると、約4割の人が「食事補助制度」が最も必要だと回答しており、利用者の満足度が非常に高いことがうかがえる。物価上昇や値上げが続いている昨今、食事補助の重要性はより一層増していると言えるのではないだろうか。

<調査概要>
調査名 :ビジネスパーソンのランチ実態調査2022
調査方法:WEBアンケート方式
調査期間:2022年9月2日~2022年9月6日
調査対象:全国の20~50代のビジネスパーソン男女(N=600) ※年代・性別均等割付
調査主体:株式会社エデンレッドジャパン

出典元:エデンレッドジャパン調べ

構成/こじへい


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