2020年3月頃より始まった新型コロナウィルスの感染拡大防止対策。不要不急の外出自粛等で行動が制限されたことにより「巣ごもり消費」なる言葉が流行したが、消費者の購買行動にはどんな変化がみられるのか。
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションはこのほど、登録モニターのうち全国20歳以上の男女1,078名を対象に実施した「購買行動」に関する意識調査の結果を発表した。
コロナ禍における購買行動の変化「目的のない買物のための外出を控える」
コロナ禍の影響で変化した購買行動について聞いたところ、「具体的な目的のない買物のために出かけることを控えるようになった」が64.0%、「商品を購入する場所の感染防止対策を気にするようになった」、「日常生活に不要と思われる買物を控えるようになった」が61.7%となった。
「衣料品、靴、鞄などの服飾雑貨を購入することが減った」(50.5%)、「外食の代わりに、家で料理をすることが増えた」(50.3%)と続き、また32.4%が「インターネットで買物をすることが増えた」と回答した(図1)。
最も多く利用する商品の購入場所はネット上のオンライン店舗に
商品別に、コロナ禍前後で最も多く利用する購入場所の変化について調査した。全般的に購入店舗をリアル店舗からインターネット上のオンライン店舗にシフトしているケースが多く、最も多く購入する場所をオンライン店舗とした割合の変化は、衣料品、靴・鞄などの服飾雑貨が20.3%から28.6%、本・雑誌が29.4%から36.8%となり、特に増加傾向が大きいことがわかった(図2)。
またコロナ禍における行動制限の影響で、コンサートや遊園地などのエンターテイメントや旅行のチケットを購入する機会が減少したようだ(図3-0-1)。
ただ、チケット類の購入に関しては、コロナ禍前よりインターネット上のオンライン店舗での購入が最も多く、コロナ禍で発生したチケット類の購買についても、引き続きその傾向が見られる。そもそも電子チケットがコロナ禍より前から普及しており、インターネット販売との相性の良さが影響していると考えられる。
79.3%がネットを利用して月1回以上商品・サービスを購入
79.3%の回答者が月1回以上商品・サービスを購入することがわかった(図5-1)。20代の4.5%、30代の4.9%の回答者が、ほぼ毎日インターネットを利用して商品・サービスを購入すると回答しており、日常的な買物をインターネットで行っている若年層が一定数存在すると推測できる(図5-2)。
頻度は年齢層が高くなると低くなる傾向にあるが、高年齢層においてコロナ禍において購買場所をインターネット上に変えた層も存在することから、高年齢層に向けたインターネット販売の需要がポテンシャルとして潜在することが伺える。
ネット上の店舗で商品を購買しない人が考えるデメリットは「配送料」
インターネット上の店舗で商品を購買しない回答者に、インターネット上の店舗で商品を購入するデメリットについて聞いたところ、「配送料がかかる」と回答した人が36.3%で一番多く、32.7%の「実物の確認ができない(商品やサービスの情報が十分でない)」、26.0%の「インターネットを利用しないでも、満足できる購入場所がある」と続いた(図8)。
インターネットでの購買を利用しない層のインターネット購買利用を促すには、配送料と実物の確認を工夫する必要がありそうだ。
<調査概要>
調査対象: 「NTTコム リサーチ」登録モニター
調査方法: 非公開型インターネットアンケート
調査期間: 令和4年2月25日(金)~3月1日(火)
有効回答者数: 1,078名
回答者条件: 20歳以上の全国男女
回答者の属性:
出典元:NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
構成/こじへい
@DIME公式通販人気ランキング