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仕事で体を動かしている人も運動を取り入れたほうが健康に良い可能性、産業医科大学研究報告

2022.06.24

仕事での身体活動とは別に余暇での運動が大切――産業医大

仕事などによる身体活動量が多い人も、余暇時間に短時間でも運動をした方が、健康には良い可能性を示唆するデータが報告された。

産業医科大学産業生態科学研究所の菅野良介氏、池上和範氏、大神明氏らの研究によるもので、詳細は「Frontiers in Sports and Active Living」に2022年2月24日掲載された。

座位中心の生活よりも体を動かす生活の方が、健康に良いことは広く知られている。ただし、仕事などでの身体活動と、健康や体力の維持を目的とした運動とで、健康への影響が異なるのかどうかはよく分かっていない。

菅野氏らはこの点について、産業医科大学が行なっている「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)流行下における労働者の生活、労働、健康に関する調査(CORoNaWork研究)」のデータを用いて検討を行った。

CORoNaWork研究は、COVID-19パンデミック第3波の拡大局面にあった2020年12月に、20~65歳の有職者を対象にオンライン調査として実施された。

調査会社の登録者データベースから、性別、年齢、地域、職業を人口構成比に合わせて調整し抽出した3万3,087人に回答協力を依頼して、2万7,036人から有効回答を得た。

解析対象者の主な特徴は、平均年齢47.0±10.5歳、男性51.1%で、49.8%がデスクワークであり、78.7%はテレワークを行なっていなかった。

調査項目として、余暇時間に行う運動の時間、および仕事を含めた身体活動時間を質問するとともに、米疾病対策センター(CDC)による評価指標の日本語版である「CDC HRQOL-4」により健康関連の生活の質(HRQOL)を把握した。

なお、CDC HRQOL-4は、主観的健康観(5点満点のリッカートスコア)と、過去30日間の身体的・精神的に不健康だった日数、および、活動が制限された日数で健康状態を評価する。

解析の結果、余暇時間の運動については「ほとんど行なわない」が49.9%を占め、1日29分以下が22.6%、30~59分が15.6%、1時間以上が11.8%だった。

一方、仕事を含めた身体活動時間については「ほとんど行なわない」が30.0%であり、前記と同順に17.6%、15.7%、11.3%であって、1日2時間以上も25.3%を占めた。

CDC HRQOL-4の主観的健康観は3.48±0.93であり、27.4%が過去30日間の身体的不健康だった日が5日以上と回答。精神的不健康だった日が5日以上の割合は25.9%、活動が制限された日が5日以上の割合は13.6%だった。

余暇時間の運動、および、仕事を含めた身体活動の時間と、主観的健康観との関連を、結果に影響を及ぼし得る因子(年齢、性別、職業、勤務時間、テレワークの頻度、教育歴)で調整後に検討。

その結果、運動や身体活動を「ほとんど行なわない」群に比べて、余暇時間の運動や仕事を含めた身体活動を少しでも行なっている群の方が、主観的健康観が高いことが分かった。

次に、過去30日間の身体的不健康の日が5日以上であることとの関連を検討。すると、余暇時間の運動については、「ほとんど行なわない」群に比べ、短時間でも運動を行っている群の方が、身体的不健康の日が5日以上あることのオッズ比(OR)が有意に低かった。

ところが、仕事を含めた身体活動については、その時間が1日に119分以下の場合、オッズ比の有意な低下が認められなかった。さらに、仕事を含めた身体活動の時間が1日に120分以上の場合はオッズ比が有意に高かった〔OR1.11(95%信頼区間)1.03~1.20〕。

精神的不健康の日が5日以上であることとの関連についても、同様の結果が得られた。

すなわち、余暇時間の運動については、「ほとんど行なわない」群に比べ、短時間でも行なっている群の方が、精神的不健康の日が5日以上あることのオッズ比が有意に低い一方、仕事を含めた身体活動の時間が1日に119分以下の場合、オッズ比の有意な低下が認められず、かつ、その時間が1日に120分以上の場合はオッズ比が有意に高かった〔OR1.16(95%信頼区間)1.08~1.25〕。

活動が制限された日が5日以上であることとの関連については、余暇時間の運動が1日59分以下ではオッズ比の有意な低下が認められたが、60分以上では非有意であり、仕事を含めた身体活動の時間は、その時間の長短にかかわらず非有意だった。

このほか本研究からは、仕事を含めた身体活動の時間が1日120分以上の人のほぼ半数(49.3%)が、余暇時間の運動をほとんど行なっていないことが明らかになった。

著者らは、「余暇時間の運動は仕事を含めた身体活動よりも、HRQOLとより強く関連していた。運動習慣のない労働者に、たとえ短時間でも毎日運動するよう推奨することが、健康増進と仕事のパフォーマンス向上につながる可能性がある」と結論付けている。(HealthDay News 2022年6月20日)

Abstract/Full Text
https://www.frontiersin.org/articles/10.3389/fspor.2022.809465/full

Copyright © 2022 HealthDay. All rights reserved.
Photo Credit: Adobe Stock

構成/DIME編集部

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