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グローバル人材に聞く1週間の平均総労働時間、最多は「40~45時間」

2022.06.13

 

会社員における労働時間の多寡は、半分が本人の仕事の速度、残りが上司からの配慮によって左右されると言える。なぜなら、仮に当人がさっさと仕事を片付けても、上司が無遠慮に次のタスクを命じてきたら退社時間が遅くなるからだ。

ロバート・ウォルターズ・ジャパンはこのほど、語学力と専門スキルを活かして働くグローバル人材709名を対象に、働く時間の長さや人事評価制度に関する意識調査を行い、その結果を発表した。

週46時間以上と回答した会社員の半数超が「上司の配慮はない」

1週間の平均総労働時間について聞いた質問では、「週40~45時間」との回答が最も多く、44%。2位「週46~50時間」(23%)、3位「週30~39時間(15%)だった。1日8時間、週5日間勤務と考えると多くの会社員が効率良く働いているようだ。

1週間の平均総労働時間が週46時間以上と回答した会社員は、55%が「勤務時間や仕事の強度が負担にならないよう、上司からの配慮はない」と回答した。反対に平均総労働時間が週45時間以下では、72%が「上司からの配慮」があると回答。上司のなんらかの働きかけが会社員の労働時間に影響を及ぼすことが示される結果となった。

柔軟な働き方は人事評価に影響があるか?

柔軟な働き方(働く場所・時間に縛られない働き方)が人事評価に影響があるかどうかを尋ねた質問は、それぞれ「オフィス勤務」、「在宅勤務」、「時短勤務」、「フレックスタイム制」、「ワーケーション」と項目別に行った。どの項目でも半数近くが「評価に影響がない」と答えた。

評価ごとに結果を見ると、最も多く「良い評価に影響」すると回答を得たものは、「オフィス勤務」(32%)、一方、「悪い評価に影響」するとの回答は、「時短勤務」(26%)、「在宅勤務」(18%)だった。

柔軟な働き方自体が人事評価へ影響することは多くはないものの、働く時間が短いことが人事評価へ悪影響があると考える会社員が一定数いることがわかった。

昨今の働き方改革でよく耳にする「ワーケーション」については、制度として取り入れている企業が6割に上っている。

上記の結果から、働く時間の長さが人事評価に影響があると考える会社員が多いことが示された。上司の働きかけが、会社員の働き方意識へ影響があると考えられる。企業は優秀な人材を確保するためにも、人事評価が多様な働き方の妨げとならないような基準を設ける必要がありそうだ。

<調査概要>
調査期間:2022年 3月24日~31日
対象:当社に登録のある国内で働く会社員 n=709人

出典元:ロバート・ウォルターズ調べ

構成/こじへい


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