勤務先の評価制度と自身の評価に対する納得感、若手社員の多数が「どちらでもない」

年功序列が前提としてある日本的雇用スタイルでは、若手のうちから給与が上がりにくい。

こうした中、若手従業員は自身の評価結果や自社の評価制度自体について、どのような意識を持っているのだろうか。

そこで、トレンド・プロがこのほど、全国の22歳～39歳の男女600人を対象とした「若手従業員の評価制度に対する意識調査」の結果を発表したので、その結果を紹介していく。

評価制度と自身の評価結果への納得感は「どちらでもない」が多数

「自社の評価制度について納得しているか？」という質問に対し、「どちらでもない」が約40％と最も多く、次いで「やや当てはまる」が27.2％だった。「自身の直近の人事評価について納得しているか？」という質問に対しても、約45％が「どちらでもない」を選択した。

出社頻度の多少や勤続年数をクロス的に集計しても、この順位はかわらず、評価制度に対し意見を持たない従業員が多いことがわかった。

定性・定量の割合についての意識

コロナ禍前・コロナ禍後で、それぞれ「あなたにとって「定性評価：定量評価の割合」はどの程度が理想でしょうか」という質問に対しては、どちらも約40％が「定性５割、定量５割」を選択した。

一方で、「定量10割」を選択したのは、出社頻度の高い人が出社頻度の低い人を上回るという結果になった。一般的に、出社している場合は定性評価が重視され、リモートワーク下では定量評価が重視されるとされてきたが、今回の調査では、従業員は必ずしもその基準を希望していないということがわかった。

＜調査概要＞
調査名：社内情報浸透度　意識調査
調査方法：オンライン調査
調査期間：2022年春季
調査地域：47都道府県
調査対象：22歳～39歳の男女600人

出典元：株式会社トレンド・プロ

構成／こじへい