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直近1年以内に転職した会社員に聞いた「心理的安全性」の重要度

2022.02.09

社員が「いつまでも働きたい」と思えるような定着率の高い会社と、人がすぐに離れていく定着率の悪い会社には、どのような違いがあるのだろうか?

そんな社員の定着率アップのカギを探る実態調査がこのほど、株式会社カルチャリアにより、転職して1年以内の会社員107名を対象にして実施された。

43.0%の転職者が、「前職では、役職に関係なく、スタッフ同士が正直・オープン・率直に話すことができる雰囲気がなかった」と回答

「Q1.前職において、あなたが所属する事業部では、役職に関係なく、スタッフ同士が正直・オープン・率直に話すことができる雰囲気があったと思いますか。」(n=107)と質問したところ、「あまりそう思わない」が28.0%、「全くそう思わない」が15.0%という結果になった。

48.6%が、「前職では多様な考え方や視点が推奨されなかった」と回答

「Q2.前職において、あなたが所属する事業部では、多様な考え方や視点が推奨されていたと思いますか。」(n=107)と質問したところ、「あまりそう思わない」が35.5%、「全くそう思わない」が13.1%という結果になった。

58.9%が、「前職では上司や部下同士で、デリケートなテーマや込み入った話をできなかった」と実感

「Q3.前職において、あなたが所属する事業部では、上司や部下同士で、デリケートなテーマに関するフィードバックや込み入った話をすることができたと思いますか。」(n=107)と質問したところ、「あまりそう思わない」が37.4%、「全くそう思わない」が21.5%という結果になった。

55.2%が、「前職では上司や部下同士がお互いの弱い一面を見せ、受け入れあうことができていなかった」と回答

「Q4.前職において、あなたが所属する事業部では、上司や部下同士がお互いの弱い一面を見せ、受け入れ合うことができていたと思いますか。」(n=107)と質問したところ、「あまりそう思わない」が34.6%、「全くそう思わない」が20.6%という結果になった。

約6割が、前職では「心理的安全性を上げる取り組み」を実施せず

「Q5.前職において、あなたが所属する事業部では、心理的安全性を上げる取り組みを行っていましたか。」(n=107)と質問したところ、「あまり取り組んでいなかった」が33.6%、「一切取り組んでいなかった」が23.4%という結果になった。

8割強が、職場を選ぶ上で「心理的安全性」を重要視

「Q6.あなたは職場を選ぶ上で、心理的安全性をどの程度重要視しますか。」(n=107)と質問したところ、「非常に重要視する」が31.8%、「やや重要視する」が51.4%という結果になった。

68.5%が、前職において「心理的安全性が高ければ転職しなかった」と回答

Q6で「非常に重要視する」「やや重要視する」と回答した方に、「Q7.あなたは前職において、心理的安全性が高ければ転職をしなかったと思いますか。」(n=89)と質問したところ、「かなりそう思う」が23.6%、「ややそう思う」が44.9%という結果になった。

まとめ

今回は、転職して1年以内の会社員107名に対し、「転職における心理的安全性」の実態調査を実施した。

まず、前職について質問したところ、43.0%の転職者が、「前職では、役職に関係なく、スタッフ同士が正直・オープン・率直に話すことができる雰囲気がなかった」と回答した。

その他にも、「多様な考え方や視点が推奨されていなかった」(48.6%)や、「上司や部下同士で、デリケートなテーマや込み入った話をしていない」(58.9%)、「上司や部下同士がお互いの弱い一面を見せ、受け入れあうことができていなかった」(55.2%)という結果となった。

また、転職者の57.0%が、「前職では、心理的安全性を上げる取り組み」を実施していなかった」と回答した。そこで、職場を選ぶ上で、「心理的安全性を重要視するか」という質問を投げかけたところ、83.2%が「重視する」と回答した。加えて、68.5%が「前職における心理的安全性が高ければ、転職をしなかった」と考えていることが判明した。

今回の調査では、転職経験者が過去の職場を振り返った際に、上司や同僚との関係性において、「心理的安全性」を感じることができず、伸び伸びと活躍ができなかったケースが多いことが明らかとなった。

ほとんどの回答者が、職場での「心理的安全性」を重視しており、上部だけの付き合いではなく、強みも弱みも見せられるようなオープンな職場環境を求めているようだ。離職率を下げ、社員の定着率を上げるためには、社内の「心理的安全性」を高める施策を実施することも、一つの手段として有効と言えるだろう。

<調査概要>
調査概要:「転職における心理的安全性」の実態調査
調査方法:インターネット調査
調査期間:2022年1月24日〜同年1月26日
有効回答:転職して1年以内の会社員107名

出典元:株式会社カルチャリア

構成/こじへい

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