次世代エネルギーの本命「グリーン水素」が普及するための課題

次世代エネルギーの本命、再エネ由来の『グリーン水素』

2020年の世界の水素消費量は9,000万トンあまりだが、多くは天然ガスなど化石燃料由来の水素。このため、その製造過程では約9億トンものCO2が排出されている。こうした水素製造の過程で生じる環境への負荷を解消する新たな試みとして、化石燃料を使用せずに再生可能エネルギーでつくる『グリーン水素』に注目が集まっている。

そこで今回は三井住友DSアセットマネジメントのマーケットレポート「次世代エネルギーの本命、再エネ由来の『グリーン水素』」を見てみよう。

化石燃料不要の『グリーン水素』

化石燃料を原料とする水素は製造過程で大量のCO2が排出されるため、お世辞にも「環境にやさしいエネルギー」とは言い切れない側面がある。このため従来の水素製造ではCO2の回収・有効利用・貯留（CCUS）をセットで行うことで、環境負荷の低減が図られてきた。

こうした水素製造にかかわる環境問題への新たなアプローチとして、製造過程でCO2を排出しない『グリーン水素』への期待が高まっている。『グリーン水素』は、風力や太陽光といった再生可能エネルギー由来の電気を使い、大きなタンクに貯めた水酸化カリウムを電気分解することでつくられる。

加速する『グリーン水素』のプラント開発

国際エネルギー機関（IEA）によると、現在世界では約390の『グリーン水素』の新規プラントが開発中。こうした新規プラントが全てフル稼働した場合、2030年には『グリーン水素』の年間供給量は約800万トンとなり、足元の水素需要の約9％を賄うことができるとされている。

コスト低減で普及にはずみ

『グリーン水素』の普及にとって最大のハードルは、製造コストの高さ。現在のコストはキロ当たり3～8ドルと、天然ガス由来の0.5～1.7ドル（CCUSとセットで1～2ドル）と比べて割高な水準にある。

こうした『グリーン水素』の製造コストは、生産効率の改善やプラントの大規模化により、2030年ごろにはキロ当たり1.3～3.5ドルまで低下するものと予想されている。これまで『グリーン水素』の開発では再生可能エネルギーの価格が安い欧州勢が先行してきたが、日本でも旭化成などが『グリーン水素』の商用化プラントへの投資を積極化させてきており、その動向に関心が集まりそうだ。

構成／ino.