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グローバル規模でポストコロナの働き方が定着、高スキル人材が好むのは働く場所を選択する働き方

2022.01.12

グローバル規模でポストコロナの働き方が定着していると指摘

外資系人材紹介会社であるヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパンから、パンデミックが世界の労働市場に与えた影響の分析や、長期的な影響を予測した調査レポート「新型コロナウイルス感染拡大が世界のビジネスに与えた影響 PANDEMIC IMPLICATIONS FOR THE WORLD OF WORK」が発表された。

レポート概要

コロナ禍で生まれた新たな人材プール

コロナ禍をきっかけに、テレワークが一気に浸透。居住地に囚われないボーダーレスな働き方や、国境を跨いだ働き方を意味する「テレマイグレーション」なども広がりつつあることから、人材不足に悩む企業には高スキル人材を発掘するチャンスも生まれている。

特に深刻な人材不足に悩まされているテクノロジー産業には追い風となるだろう。

ハイブリッド勤務をめぐる動向

テレワークに慣れた従業員が増加し、出勤と在宅勤務を融合させたハイブリッド勤務を要望する声が高まっている。

調査対象となった取締役1000人のうち、74%は将来的に在宅勤務時間を増やす方針であると回答。一方、イギリスでは従業員の30%が、在宅勤務よりもオフィス勤務の時間を増やしたいと考えている。

コロナ禍が高スキル人材の労働市場に与えた影響(ヘイズが展開している34か国・地域)

雇用率の低下

・2019年第4四半期から2020年第4四半期にかけて雇用率が3.8%低下。
・失業率は1.2ポイントの悪化。
・2019年第4四半期から2020年第4四半期にかけて、4.3%から5.5%に悪化。

若年層(15歳〜24歳)が他の年齢層より打撃を受ける

・若年層は、すべての調査対象地域で、失業率が他の年齢層を上回った。
・ヘイズがビジネスを展開している市場のうち、データが揃った26市場で、2019年第4四半期から2020年第4四半期の1年で、若年層の雇用率が17.4%低下。しかし2020年末までには5%回復している。

男女別の雇用状況では女性がより打撃を受ける

・今回のコロナ禍で、女性の雇用状況が男性に比べ著しく悪化した。
・2019年第4四半期から2020年第4四半期にかけて、同社が進出している市場において、女性の雇用者数が男性よりも大幅に減少している。データが揃った24市場において、上記期間中女性の雇用率は3.4%低下していた。これは、男性に比べて0.4%高い数値だ。

企業が注目すべきポイント

今回の調査で、高スキル人材は、オフィス出勤か在宅勤務を一択するよりも、働く場所を選択する働き方を好むことが明らかになった。企業は、事業継続のために不可欠な高スキル人材の獲得競争を迫られている。

解決策として、事業拠点の地域で採用ができない場合には、遠隔で働く人材の活用を視野に入れたい。各方面のリーダーには世界中の人材を活用することをお勧めしたい。

テレワークも定着し、企業は会社の制度充実化や技術によって、遠隔で働く人材の採用に迫られることが予想される。

サイバーセキュリティや遠隔で働く人材への企業文化の浸透、遠隔地で働く人材に如何にして地域や国の法令を遵守させるかなどの課題もあるが、これらの舵を上手く取ることができれば、世界中の人材を活用できるチャンスが高まるはずだ。

関連情報(英語)

https://www.hays.co.jp/pandemic-implications-for-the-world-of-work

構成/清水眞希

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